【徹底紹介】ジム(フィットネス)のフランチャイズを始めるのに必要な準備とは?

最終更新日:2019年09月18日

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近年の健康ブームにより、若者からお年寄りまでフィットネスクラブの利用者は増加傾向にあります。この波に乗るように、ジムのフランチャイズも大きく展開し始めています。
ジムといえば、大きなスペース、機材、トレーナーの雇用など初期費用が高いイメージがありますが、最近では「パーソナルジム」や「24時間フィットネス」などのトレーナーと利用者が1対1で行う、または無人経営が可能なジムなど、利用者のニーズに合わせて様々なビジネスモデルのフィットネスジムが登場しています。
ジムをフランチャイズで始めるために必要なことはビジネスモデルによっても変わります。今どんなジムが注目を集めているのか?どんな準備が必要なのか?ジム(フィットネス)の経営について詳しく見ていきましょう。

目次

1 ジム(フィットネス)経営の魅力とは?

2 ジム(フィットネス)の開業資金はどれくらい??

3 ジム(フィットネス)開業に必要な免許・資格は?

 3-1 ジム(フィットネス)開業に必要な資格

 3-2 ジム(フィットネス)開業に必要な申請

4 顧客が求めるジム(フィットネス)とは?

5 ジム(フィットネス)をフランチャイズで開業する際の注意点とは

6 まとめ

1 ジム(フィットネス)経営の魅力とは?

実際、ジム(フィットネス)経営にはどんな魅力があるのでしょうか。

・成長市場
冒頭でもお伝えしたとおり、近年、健康維持や体型維持を目的としてジムに通う人が日本国内でも増加傾向にあります。以前は若い人が通うところというイメージもありましたが、現在は高齢化に伴い、年配者の利用も増えてきています。健康を維持やリハビリ型のジムなどターゲットを絞ったサービスを展開するジムもあり、学生、主婦、年配者と幅広い年齢層でフィットネスが注目され始めています。
切り口を変えることでさらに伸びる業界、まさにこれから成長、拡大していく市場と言えます。

・定期的な収益
多くのジムでは料金形態が「会費制」であるため、ストック型ビジネスとして安定した収入が得られるビジネスモデルでしょう。最近注目を浴びている「パーソナルトレーニング」はマンツーマンでのトレーニングとなるため単価も高く、利益率も高いのも魅力のひとつです。

健康ビジネスとも言われていますが、男女とも健康を気にする方が今後どんどん増える傾向があります。誰でも入会しやすい、気軽に通えるとアピールしやすいことから戦略も練りやすいでしょう。

2 ジム(フィットネス)の開業資金はどれくらい??

では、続いて開業資金について詳しく見てみましょう。

開業資金はジムの規模によって変わってきます。大規模な店舗ですと機材の数も多く、またインストラクターの数もたくさんいて、開業にかかる金額は大きくなります。しかし小規模な店舗であれば、スペースを考えた最低限の機材、インストラクターで済むので初期費用を大幅に減らすことができます。自身の予算に合わせてジムの業務形態を選ぶことが可能です。

開業資金には、「設備資金」「運転資金」の2つが必要です。
設備資金は、店舗として利用する場所を借りるための費用、内装のリフォーム費用、トレーニング機器代金が挙げられます。

<設備投資>
・物件取得費・・・約150万円
・内装費・・・・・・・約50万円
・機材・備品・・・約100万円

合計・・・・・・・・・・・約300万円

場所や広さにもよりますが、一般的にジムの設備投資には約300万円ほど必要になってきます。
続いて、運転資金はどうでしょう。運転資金には店舗の家賃、人件費、光熱費、広告費用が挙げられます。

<運転資金>※半年分
・家賃・・・・・・・・・約180万円
・人件費・・・・・・・約100万円
・光熱費・・・・・・・約20万円
・広告費・・・・・・・約30万円

合計・・・・・・・・・・・約330万円

小規模店舗であっても設備費と運転資金で、大体630万円ほどの開業資金が必要になります。
さらに機材を増やす、雇うトレーナーを増やすという場合は、さらに費用がかかってきます。
自身で全て開業資金をまかなうのは難しいですので、ある程度は自身で用意し、残りは融資を受ける方が多いです。
日本政策金融公庫をはじめとして、各場所で融資を受けられるので活用しましょう。

3 ジム(フィットネス)開業に必要な免許・資格は?

では続いて、開業のために必要な免許・資格はあるか見ていきましょう。

3-1 ジム(フィットネス)開業に必要な資格

開業するためには、特別免許・資格は必要ありません。
インストラクターが無資格であっても、経営者が何らかの資格を持っていなくても開業ができるのです。
しかし何も免許がない、資格がないトレーナーからトレーニングを受けたいと思う利用者は果たしているでしょうか。トレーナーとして知識が豊富でトレーニングノウハウがあるという証明になるのが資格です。利用者に対して、自分のジムを選んでもらうためにも絶大なアピールポイントになり得ます。
実際、小さい店舗であっても何らかの免許・資格を持っている方がほとんどです。
インストラクターがよく取得している資格があるので紹介します。

・NSCA認定パーソナルトレーナー
・日本トレーニング指導者協会のトレーニング指導者
・健康運動指導士

などです。そのほかにもさまざまな資格があります。
もちろん、資格は全て持つ必要はなく、1つでも資格を持っていると安心感があり、プロに教えてもらえるという点から話題になります。インストラクターとして勤務しながら、資格の取得を目指す方も多いです。

3-2 ジム(フィットネス)開業に必要な申請

ジムを経営するには法的機関にて手続きを行い、営業許可が必要になります。開業する地域などによって、詳しいことは各市町村の窓口にて確認しましょう。
消防法、公衆浴場法、食品衛生法など消防署への届出が必要なもの、保健所への届出が必要なもの、各市町村の役所に届出が必要なものなどがあります。
ジムを開業しようと思っているけれど、どのような届出が必要なのかと市町村の役場などで確認し指示を仰ぎましょう。
きちんと届出をすれば、無許可で開業したと問われることはありません。
実際無許可で営業をしていて、法律で罰せられるケースもあるので開業する前にしっかり確認してください。

4 顧客が求めるジム(フィットネス)とは?

フィットネスを開業する際、顧客のことを考えましょう。
どのような場所である必要があるか、またどんな場所を目指していくのか方向性を決めることが大切です。

ジムは若い人から年配者まで利用されますが、地域によって利用する年齢層が変わります。
例えば、オフィス街ですと会社帰りのサラリーマンやOLが主なターゲットになるでしょう。
郊外や住宅街から近い場所であれば、近所に住んでいる年配者や主婦が利用することが考えられます。どの年齢層、客層をターゲットにするのかを考え、営業時間や設備を整えましょう。

どの年齢層をターゲットにするのかを考え、営業時間や設備を整えましょう。
サラリーマンやOLの会社帰りに利用しやすいようにと、夜間や24時間営業するケースがあります。
日中の利用客が少ないことが見込まれるのであれば、お昼前もしくはお昼からお店を開け、夜間まで営業するのも1つの方法です。

逆に郊外や住宅地であれば、日中の利用客が多いでしょう。
朝は少し早めにオープンし、夜間の利用客が少なければ終わりの時間を早くしても良いです。
朝8時や9時から営業すれば、朝早い時間帯に年配者が利用しやすいです。
お昼過ぎから夕方ごろまでは、パートが終わった主婦でも利用しやすいでしょう。

このように利用される方のことを考え、どんなジム(フィットネス)にするのか考えることが大切です。
さらに利用者によってジムを利用する目的も様々です。「ダイエット」「体型維持」「筋力アップ」など利用者の要望に応えることができるサービスやメニュー開発も重要になってきます。

地域のニーズにあわせて、どんなジムが求められているのか考え、その考えにあわせてジムを作る必要があります。

5 ジム(フィットネス)をフランチャイズで開業する際の注意点とは

ジムには様々な業態があり、それぞれによって運営方法が異なります。

・大規模なスポーツジム
マシーントレーニング以外にもプールやスタジオなどの設備がある一般的なスポーツジムの場合、広いスペースと多くの人員を確保する必要があるので初期費用は高いですが、メニューの豊富さから幅広く集客することができるので売上も大きくなります。

・24時間フットネスジム
24時間営業のジムです。利用者は24時間好きな時間に、また一般的なジムよりも安価に利用できると注目を浴び、最近急激に店舗数が増加しつつあります。
セキュリティシステムを完備することで常駐のスタッフがいなくても営業することができ、毎月の人件費等を抑えることができます。

・パーソナルジム
マンションの1室や自宅での開業が可能なのが、この「パーソナルジム」です。基本的に時間制でトレーナーと顧客がマンツーマンでトレーニングするため、トレーナーも1名、機材も1台であれば開業できるので、初期費用はかなり抑えられるでしょう。
しかし、1名のトレーナーで担当できる顧客数は限られている上に、競合他社との差別化できるメニューやサービスがないと集客が難しいということもあります。

まずは自分でやりたいと思うジム(フィットネス)がどのような業態で、どのようなターゲット層になるのか、方向性を定めるのがいいでしょう。
そうすると資金や開業地域などが絞れ、どのフランチャイズ本部を選んだらよいか分かりやすくなると思います。

また本部の知名度やサポート体制は重要なポイントです。特に未経験からジム経営を考えている方は細かい運営ノウハウやしっかりとした研修を提供してくれる本部かどうか、見極める必要があるでしょう。

6 まとめ

ジム(フィットネス)事業は、今後さらに成長が見込まれるビジネスとなっています。
需要も高まり、ニーズに沿った新しいサービスが生まれる事によって若い人からお年寄りまで幅広い層がターゲットになる可能性を秘めています。開業を目指すには良いタイミングとも言えるでしょう。
また業界未経験であってもフランチャイズを利用することでに開業することも可能なビジネスですので、ぜひ検討してみてください。

公開日:2019年09月09日