40代で会社を辞めたい！40代にフランチャイズがおすすめな理由
最終更新日：2022年02月28日
40代で会社を辞めたいと思っても、「仕事の役割が大きく辞めにくい」「転職先が見つかるか不安」という理由で今の職場に留まっている人は多いと思います。
年齢を重ねるとますます会社を辞めにくくなるため、数年後に後悔しないよう、「会社を辞めたい」という気持ちに向き合うことが大切です。
本記事では、40代の主な転職・離職理由、辞める前に検討しておくべきこと、辞めた後の選択肢などをお伝えします。会社を辞めた後の生活を具体的にイメージし、どの選択がベストか判断する材料にしてください。
40代の転職・離職理由とは
本章では、40代で転職した人や脱サラした人のアンケートをもとに、代表的な3つの転職理由をご紹介します。
ほかにやりたいことがある
1つ目は「新しい仕事にチャレンジしたかったから」という理由です。株式会社ビズヒッツが、40代で未経験の仕事に転職した146人を対象に行った「40代の転職に関する意識調査」によると、最も多かった理由は「やりたい仕事・新しい仕事への挑戦」で、全体の約20％を占めました。次いで「倒産・解雇・契約終了」で15.8％、3位は「収入アップのため」で12.3％となっています。
40代で未経験の仕事や新しい仕事に挑戦するのに抵抗を持つ人がいる一方で、「一度きりの人生だから」と、やりたい仕事へ転職する人も一定数いることが分かります。
働き方を変えたい
ライフスタイルを変えるためというのも、40代の転職・離職理由の上位です。たとえば、「子どもが手を離れたので正社員で働く」「子どもの行事参加のために、土日休みの仕事を始めた」などです。
先ほど取り上げた「40代の転職に関する意識調査」では、11.6％の人がライフスタイルの変化を理由に転職しています。特に女性は年代問わず「家庭の事情」で転職する傾向が高く、介護や育児なども転職に大きく影響しています。
収入に不満がある
3つ目の転職・離職理由は収入です。業務内容や責任と収入が見合っていないので、転職を考えるという人は少なくありません。40代は子どもの養育費や介護など、自分以外のことにお金がかかる年代です。昇給するペースが遅かったり、金額が少なかったりすると、このまま働き続けることに不安を感じるでしょう。
40代は新卒と違って仕事の経験が豊富なので、現在の職場で収入アップが見込めなければ、キャリアを活かして転職するのも有効な手段と言えます。
職場の人間関係
40代に限らず、代表的な転職理由の1つが人間関係のトラブルです。たとえば上司との関係、人間関係そのものに疲れたなどです。
人間関係は一度こじれると修復するのが難しく、同じ会社で働く以上は苦手な人とも顔を突き合わせて仕事をする場面があるでしょう。特に40代は役職がつき、上司に加え部下や同僚との関係にも問題を抱えるケースが多いです。
人間関係でトラブルを抱えたら、まずは社内で相談できる人を探して相談ましょう。それでも解決が難しければ、思い切って新しい環境に飛び込んでみるのも有効な解決策と言えます。
その他の理由
やりがいや収入面、人間関係のほかに、「体力の低下」「派遣や有期労働契約の期間が満了し更新されなかった」「会社の倒産」なども、40代の人が転職する理由の1つです。有期労働契約とは、「契約期間に定めのある労働契約」を言います。
建設業や夜勤のある医療・福祉で働く人にとって、体力低下は仕事を辞める大きな要因となるでしょう。
また契約が打ち切られたり、倒産や解雇などやむを得ない事情で、仕事場を変えなければならないケースもあります。
派遣や有期労働契約で働いている人は、契約が更新されなかった場合に備えて転職や独立開業など、次のステージについて考えてみると良いかもしれません。
40代で会社を辞める前に検討すべきこと
40代は仕事の責任が増え、20代や30代よりも転職に抵抗を感じる年代です。どうしても仕事を辞めたい人は、退職を決意する前にこれからご紹介する4つを検討してみてください。
転職or独立開業か
1つ目は新しい仕事の仕方を検討しましょう。会社を辞めたら、多くの人は転職か独立開業の道のどちらかを選ぶことになります。
独立であれば、選択肢はさらに以下の3つに分かれます。
個人事業主
特定の組織に所属せず、自由にクライアントと契約を結んで収入を得る働き方を指します。代表的な例を挙げると、ライターやカメラマン、プログラマーが該当します。会社員と違い、労災や雇用保険には原則加入ができませんが、自由な働き方が可能です。
法人
必要な手続きを行い「法人格」が認められた組織作り、経営する方法です。たとえば、認可地縁団体、一般社団法人、NPO法人、株式会社、合同会社などが法人格にあたります。個人事業主より資金調達がしやすく、赤字の繰越欠損が長いのが特徴です。
フランチャイズ
親企業であるフランチャイズ本部から経営ノウハウや開発した商品を販売する権利を提供してもらい、対価を支払って経営をする仕組みを言います。技術研修やスタッフ採用の支援を受けられるので、未経験者でも比較的収益を上げやすいのが大きな魅力です。
会社を辞めて再就職するだけでなく、独立開業して一国の主になる方法もあります。転職か独立開業か、どうやって開業するのかなど、会社を辞める前に検討してみましょう。
準備資金は十分にあるか
2つ目は、資金の確認です。転職活動をしながら就職先を見つけて会社を辞めるのか、辞めてから次の仕事を探すのか、開業するのかによって必要な資金額は変わります。
収入が得られなくなる期間は何ヵ月くらいか、いつ独立開業するのかなどを事前に予想して、大まかな生活費と開業資金の計算をしましょう。
開業資金は業種や開業方法（店舗、キッチンカー、自宅など）によって、金額が大きく変動します。たとえば物件を借りて開業する場合、家賃、保証金、敷金礼金、仲介手数料といった物件取得費だけで100万円～300万円前後が必要です。ほかにも設備購入費や仕入れ、広告費などの費用が発生します。
会社を辞めた後で何をしたいのか明確にして、今後の資金を冷静に試算し、辞めるタイミングを見極めましょう。
家族に影響はあるか
家族がいる人は、仕事を辞めることでどのような影響が家族に出るのか、事前に検討してください。転職、開業どちらを選ぶのかによって、家族の生活スタイルも変化します。
配偶者（夫・妻）や子どもを扶養に入れている人が会社員を辞めフリーランスになった場合と、法人を設立した場合の2つを例に、どのような変化が起こるかみていきましょう。
フリーランス
本人、配偶者、子どもは国民健康保険に加入します。会社員で健康保険に入っていると、傷病手当金、出産手当金などの保障を受けられますが、国民健康保険にはありません。また雇用保険や労災保険の加入が原則できないので、失業したときの給付や育児休業給付金、介護休業給付金なども対象外です。
法人
法人格であれば会社員のときと同じように健康保険に加入することとなるので、配偶者と子どもを扶養に入れ健康保険の保障を受けられる点は会社員と同じです。ただし、雇用保険に入ることはできないので、育児休業や介護休業で仕事を休んでも生活保障のお金は給付されません。
転職ではなく独立開業をすると、加入する社会保険が大きく変わり、会社員だと受けられる生活保障が受けられなくなる可能性があります。配偶者とよく話し合って、子どものことや生活プランに合わせて脱サラ後の計画を立てましょう。
やりたいことは決まっているか
4つ目の検討すべきことは、会社員を辞めることがゴールになっていないかです。会社員を辞めて、それから先にやりたいことが決まっているか、興味の持てるものがあるかを振り返ってみてください。
会社を辞めたいあまり周囲が見えなくなり、「辞めたい」気持ちだけが先行し、次にやりたいことが何かをイメージせず、辞めてしまうのは危険です。やりたいことがないまま転職しても、「思っていた仕事ではなかった」「前職と同じようにやりがいを感じない」など、悩む可能性を高めます。
新しい人生を実りあるものにするために、どの業界で働くか、会社員にするか独立するか、持っているスキルや経験を活かせる仕事が何かを見つけましょう。また、仕事を始める時期も決めておき、計画的に辞める準備をしておくと、家族の理解が得られやすいかもしれません。
40代が会社を辞めた後の選択肢
40代で仕事を辞めたら、どのような選択肢があるのでしょうか。脱サラ後の生き方として具体例を3つピックアップし、解説します。
会社員として転職
1つ目は、再び会社員として働く方法です。同じ業界・職種で働く人もいれば、未経験の仕事へチャレンジする人もいるでしょう。40代で未経験の業界・職種への転職は難易度が高くなるものの、決して実現不可能な話ではありません。
もし会社員として転職する場合、業界・職種以外にも、会社規模や働き方（残業時間・休日出勤有無・シフト制など）などを慎重に検討して、転職先を選んでください。40代での再就職は、「これから先、仕事を続けられるかどうか」も重要なポイントです。
会社員で仕事を探す方法として、知識や経験を活かせる40代～50代向けのハイクラス転職サービスや、知人の紹介などがあります。
個人事業主や法人開業
次に、個人事業主や法人開業で独立する方法です。個人事業主や法人開業の概要は前述したので、ここでは自身で独立開業するメリット・デメリットを解説します。
個人事業主・法人開業のメリットは以下の通りです。
- 時間や場所が自由に選べる
- 誰と取引するか自分で決められる
- 会社員時代より収入アップする可能性がある
一方で、下記のようなデメリットもあります。
- 個人事業主は会社員より社会保険の保障が少ない
- 有給休暇や育児休業などの制度がない
- 仕事は全て自分で行い、責任も全て自分が負う
法人開業は役員報酬を自由にいつでも変更できる訳ではなく、月々の報酬が固定な点で個人事業主と異なります。また、個人事業主は登記や資本金がいりませんが法人は必要です。
個人事業主、法人開業のどちらにしても、必要に応じて税理士や司法書士を探して手続きをし、顧客開拓やサービス・商品の開発を行わなければなりません。
脱サラしてフリーランス（個人事業主）になりたい人は、必要な準備や基礎知識をまとめているこちらの記事がおすすめです。
脱サラでフリーランスへ！必要準備や知っておきたい基礎知識を紹介
脱サラして経営者となることに憧れを抱いていても、未経験だから不安で一歩踏み出せないという人には、次にご紹介するフランチャイズによる独立開業も有効な手段です。
フランチャイズで独立開業
会社員を辞めた後の選択肢の1つに、フランチャイズ経営が挙げられます。フランチャイズ経営は、フランチャイズ本部と契約することでロゴや看板、商品などを利用でき、サポートしてもらえるので未経験でも開業しやすいのが大きな特徴です。
フランチャイズで独立開業するメリットを、下記にまとめました。
- 物件選びをはじめスタッフの採用、研修などサポート体制が整っている
- 確立されたブランドイメージにより集客がしやすい
- 商品を1から開発しなくて済む
デメリットは、以下の通りです。
- 契約期間による縛りがある
- 売り上げの有無にかかわらず、ロイヤリティの支払いが必要
- オリジナリティを出しにくい
フランチャイズはすでにブランドが出来上がっているので集客しやすいのが魅力です。しかし、自身でオリジナルの商品を売り出せず、店のレイアウトも自由に決めにくいのがデメリットと言えるでしょう。
40代は20代・30代に比べてビジネスの知識や経験が豊富です。それなりに貯蓄もあるため、さまざまなフランチャイズ本部から自由に選びやすく、40代は特にフランチャイズでの独立をおすすめします。
40代から脱サラしてフランチャイズ経営を始めたい人には、次の記事で詳しく解説しています。
40代でも諦めず開業にチャレンジしよう
40代になると、求人票の年齢制限などで応募できる仕事が減り始め、転職が難しくなるのは事実です。しかし、チャンスをつかむために脱サラして新しい生活をスタートさせる40代の人もいます。
年齢を理由にやりたい仕事やチャレンジを諦めるのではなく、まずはなぜ会社を辞めたいのか冷静に考えて、自分らしい生き方を見つめてみてください。。
今の仕事にやりがいを感じず、給与アップを望んでいる人は、会社を辞めて再就職する以外にも、個人で開業したり、フランチャイズで独立する方法も検討してはいかがでしょうか。
公開日：2022年02月28日
