教育にたずさわる喜び!塾のフランチャイズってどんなもの?
公開日:2016年02月24日
学習塾の多くはフランチャイズ店舗にて運営されており、人気も高い分野です。例を挙げると、「明光義塾」や「スクールIE」などがあります。
「教育に携わりたい」「塾経営に興味がある」という方には、フランチャイズ加盟をして塾を立ち上げることについて、検討することをおすすめします。
塾フランチャイズの開業に必要な資金、開業後の収益、他の業種と比べたメリットデメリット、塾の種類など、塾フランチャイズを様々な角度から解説します。
1. 塾フランチャイズとは?
1-1. 塾フランチャイズの開業資金について
1-2. 塾フランチャイズの売上について
1-3. 塾フランチャイズのやり甲斐について
2. 塾フランチャイズと他業種との比較
2-1. 塾フランチャイズと飲食業の比較
2-2. 塾フランチャイズとコンビニの比較
2-3. 塾フランチャイズと他のサービス業との比較
3. 塾フランチャイズの種類
3-1. 個別指導塾のフランチャイズ
3-2. 集団指導塾のフランチャイズ
4. まとめ
目次
1. 塾フランチャイズとは?
塾フランチャイズを始めるにあたり、気になるのはやっぱり「お金」についてですよね。
例えば同じ個別指導塾でも、「明光義塾」や「スクールIE」のような対面型と、パソコンやタブレット活用を全面に出している「学研CAIスクール」や「ショウイン」では、開業資金が大きく異なります。
そこで、まずは「塾を開校するのにはどのくらいの資金が必要?」「売上はどのくらい?」といった、初期コストや収益に焦点を当て、塾フランチャイズの実態に迫ります。
1-1. 塾フランチャイズの開業資金について
数あるフランチャイズの中でも、塾は人気業種の1つです。その理由の1つが、資金帯に幅があるため、自己資金に応じて比較ができる「選択肢の多さ」にあります。
「ショウイン」や「学研CAIスクール」のような、パソコンをメインに活用する塾は、他の個別指導塾に比べ省スペースで開業できることもあり、資金は300万円前後から開業できます。
一方、「明光義塾」や「スクールIE」のような対面型個別指導塾の場合、開業資金は1,000万円以上必要ですが、その分、高い収益が望めるのも特徴です。
開業資金が低ければ低いほど、いち早く黒字化に近づけるのは安心ですよね。
1-2. 塾フランチャイズの売上について
次に、売上について見ていきましょう。
塾フランチャイズの売り上げは、生徒の数によって左右されます。
生徒が順調に集まり、生徒数が20人~30人くらいになれば、1年目だと300~500万ほどの売上が見込めると言われています。
そして、塾ビジネスの場合、受講した生徒は短期ではなく「中学校の3年間」「高校受験までの2年間」というように、数年にわたり通うケースが大半。
つまり、一定の期間は顧客であり続けるので「利益」が確保されます。
この利益を積み重ねて売上をアップさせていく塾経営のようなビジネスを「座布団式」と呼びます。
最初は売上が少なくても、年数を追うごとに売り上げはアップしていくビジネスモデルなので、年収1,000万円を超えるオーナーもいます。
また、塾は基本的に「前金制」を採用しているので、経営者として「資金繰りがしやすい」というメリットもあります。
資金に余裕がなく、ギリギリの運営になることはほとんど無く、余裕を持って運営することが可能でしょう。
1-3. 塾フランチャイズのやり甲斐について
塾を経営をしている人に仕事のやり甲斐を聞くと、口を揃えて言われるのが「将来の日本を作る、子どもの成長をサポートできる」という声です。
実際、「スクールウォーズ」や「3年B組金八先生」への憧れから「いつかは先生として活躍してみたかった」というオーナーが多いです。この気持ち、リアルタイムで見ていた者としてはとても共感できます。
また「地元に学習塾を開校し、地域に貢献できるビジネスがしたい」という理由から、塾フランチャイズに加盟する人も多くいます。
学習塾は「夢に向かって頑張る子供たちの大きな力となれる」ビジネスです。教育に携わることは「日本のこれからの発展」にも携わっているということ。
「社会との繋がり」を強く感じられる仕事だからこそ、多くの加盟オーナーが塾フランチャイズにやり甲斐を感じています。
2. 塾フランチャイズと他業種との比較
塾フランチャイズ以外にも、様々な業種のフランチャイズがあります。それらと比べて、塾経営にはどんなメリット・デメリットがあるのでしょうか。
また、他の業種と比べることで、自分が塾経営に向いているかどうかも知ることが出来ます。
それでは早速見ていきましょう。
2-1. 塾フランチャイズと飲食業の比較
まずは、塾フランチャイズと同じく人気がある「飲食業」から見ていきましょう。
塾業界と飲食業の大きな違い。その一つに「開業資金」が挙げられます。
飲食店は店舗内外装・厨房設備費・調理器具など様々な設備が必要です。規模や取り扱う商品の種類にもよりますが、3,000万円以上の開業資金が必要な場合も少なくはありません。
一方、塾の場合は大きな設備は不要。その上、内外装も飲食店に比べて低コストで抑えられるため、低資金での開業が可能です。
「初期投資をできる限り抑えたい」という人は、飲食業より学習塾での開業がおすすめです。
2-2. 塾フランチャイズとコンビニの比較
フランチャイズの代名詞とも言える「コンビニフランチャイズ」。
初期投資は150~300万円が多く、塾フランチャイズに比べて低コストで開業できるのが魅力です。
収益面では「収入保証」制度を設けている企業が多いのも、コンビニフランチャイズの特徴と言えます。
もう一つ、コンビニと学習塾の大きな違いは「店舗数」です。
2015年3月時点で、学習塾は全国に「10,090教室」※1あるのに比べ、コンビニは全国に「55,774店舗」。※2
同じ業種で比べた場合、単純計算をすると、コンビニは学習塾の5倍のライバルがいる計算となります。
学習塾の場合、生徒の数×コマ数(授業の数)が収益となるので、講師を雇い、より多くの生徒を獲得できれば、1店舗でも非常に大きな収益を狙えるビジネスです。
塾もコンビニも街に根付いた事業。地域にどんな形でサービスを提供したいかで検討をしてみると良いでしょう。
2-3. 塾フランチャイズと他のサービス業との比較
学習塾も、フランチャイズの中では「サービス業」の分類に分けられます。
サービス業とは「形のないものを提供して対価を得る」ビジネス。
学習塾の他にも介護や美容、リラクゼーションなど、様々なサービス業があります。
大きな違いは、やはり教育という他にはない分野の仕事に携われるという点です。
リラクゼーション業などの場合は、自身に資格がなくてもマッサージ師などのプロを雇用することで、開業が可能です。
学習塾もこういったビジネススタイルと類似しています。
勉強を教える資格や知識がなくても、プロの講師を採用すれば、開業できます。
自分は経営に集中でき、特に教育に関する知識がなくても始められるのは大きなメリットとなります。
3. 塾フランチャイズの種類
塾と言っても、個別指導・集団指導のように「経営のスタイル」に違いがあります。ここでは、それぞれの特徴、その経営方法について紹介します。
「自分が塾フランチャイズを開業するならどんなスタイルにしたいか?」
3-1. 個別指導塾のフランチャイズ
最近増えている塾のスタイルが、この「個別指導塾」です。
大手塾フランチャイズの会社も、個別指導のスタイルを増やしています。
「集団塾にはないきめ細やかな学習指導」や「生徒が自分のペースで学べる」ことが生徒や保護者の人気を呼び、2008年以降、着実にシェアを伸ばしています。
ここで一つ、疑問に思うことはありませんか?
「少子化と言われている中で、なぜ、シェアを伸ばしていれるのか?」
世の中の流れと逆行しているこの事象には、大きな理由があります。
それが、子ども一人あたりの「養育費」の増加。
子ども一人に対して、両親とその両祖父母が援助者となるケースが増えています。この「6つの財布」と言われる現象が、教育費が増えた要因です。
経済産業省の統計データ※3によると、2013年から15年の3年間で、受講料は平均27,877円増加しています。
事実、2015年現在、中学3年生の61.1%が塾に通っています。※4 小学生も47.3%と半数近くが塾通い。受講生の数も2013年からの3年間で922,079万人増えているのです。
個別指導塾は、一人一人の学習スピードに合わせて指導が出来るスタイル。
集団指導塾と比べて授業料は高いですが、少し高くても、より自分に合ったオリジナリティのある教育方法が注目されているのです。
そのため、個別指導塾は人気が高くなっています。
3-2. 集団指導塾のフランチャイズ
個別指導塾フランチャイズは近年注目されている塾のスタイルですが、地域によっては集団指導塾が根強い人気を持っているところもあります。
「他の塾生の存在が刺激になる」「友達がいるから」という生徒の意見に加え、「費用が安いから」という保護者の意見もあります。
また、経営の観点で見た時にもメリットがあります。
それは「収益性」です。
大きな教室を用意する必要はありますが、一度に多くの生徒を教えることが出来るので、大きな売上が見込めます。
個別指導塾と同様、教育費自体が上がっていますので、生徒数を増やすために、宣伝や営業活動に力を入れることで、売上は向上が期待できます。
また、講師一人に対しての生徒数を増やせば、コストを変えずに売り上げをアップさせることが出来ます。
生徒の集客数次第ですが、集団指導塾は、コストに対して大きな収入を得られる可能性のあるフランチャイズビジネスです。
4. まとめ
学習塾経営のメリットや、デメリットについてご紹介しました。
少子高齢化のために生徒数が減っているのでは?と思われがちな塾業界ですが、逆に一人当たりの教育費用がアップしていて、塾業界は今後も成長が見込めるビジネスと言われています。
そして何より、子どもたちの学習をサポートすることは「未来の日本の発展」に役立つことでもあります。
「社会貢献性の高い」塾フランチャイズは、多くのオーナーがやり甲斐を感じている仕事です。成功すれば大きな収入を得られる魅力的なビジネスでもあります。
塾フランチャイズには、個別指導塾やパソコンを利用した少人数教室をはじめ、色々な種類のフランチャイズ本部があります。
ぜひ、それぞれの特徴をじっくりと見比べてみてくださいね。
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