ジムのフランチャイズを始めるのに必要な準備

最終更新日:2020年05月15日

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近年の健康ブームにより、ジムやフィットネスクラブなどの施設は今後も利用者増が見込まれています。
そのため多くの企業がフランチャイズ展開を行っていますが、その事業内容は多様化しており、必要な費用や条件も本部によって大きく異なります。

そこで今回は、ジムでのフランチャイズ展開をお考えの方に向けて、必要となる資金やメリット・デメリット、準備などの情報をまとめました。
おすすめのフランチャイズ本部や選び方のポイントなども紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

目次

ジムフランチャイズの費用

ジムフランチャイズの特徴

ジムのフランチャイズを始めるときの準備

ジムフランチャイズ本部選びのポイント

おすすめのフランチャイズ

ジムフランチャイズの費用

まずはフランチャイズでジムを開業するために必要な資金について解説します。
なかには少ない資金で開業できるジムもあるので、予算に応じた選択をしていきましょう。

開業資金(初期費用)

ジムを開業するために必要な初期費用は500~3,000万円ほどです。
フランチャイズ本部によっては250万円程度の自己資金で加盟を受け付けているところもあり、実際の費用は加盟する本部ごとに大きく異なります。

開業資金の大きな内訳、加盟金・内装費などの物件にかかる費用・トレーニング機材等の設備にかかる費用です。
加盟金は100~400万円ほどが相場で、店舗関連費や設備費は店舗の規模によって変動します。

例えば小規模の店舗であればスペースを考えた最低限の機材で済むため初期費用を大幅に減らすことができますし、大規模であればそれだけ費用が増していきます。
また、近年は24時間利用できるジムや女性専用のジムなどもありますが、入会時の不安を減らすためにもセキュリティ設備への投資も考えなくてはなりません。

このようにフランチャイズ本部の特徴によって必要な項目も変わります。
各本部の費用を比較する際には、それぞれが提示する項目についても細かく確認するようにしましょう。

運営資金

フランチャイズでジムを運営するための資金は、3ヵ月で300万円ほどです。
運営資金には店舗の家賃や人件費、水道光熱費、広告費、ロイヤリティなどが挙げられます。

ジムは入会者数が安定するまでまとまった収入を得られない可能性もあるため、フランチャイズ本部によっては毎月支払うロイヤリティを3ヶ月目以降から徴収するところもあります。

また、ジムにシャワーや銭湯を設ける場合は、水道光熱費も高めになるでしょう。
ジムの運用資金は自身の希望するジムの形態によって変動するため、どういった項目が必要となるのか本部にあらかじめ確認しておくと安心です。

こちらの記事でもフランチャイズでジムを開業する際に必要な初期費用や運営資金について詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

ジムフランチャイズの開業・運営に必要な資金について詳しく見る

ジムフランチャイズの特徴

ここではジムフランチャイズの特徴として、サービス内容やメリット・デメリットなどについて解説していきます。

サービス内容

フランチャイズのオーナーが行うサービス内容は、ジムの事業形態によって変わります。
例えば大規模なスポーツジムであれば売上管理やスタッフの採用・教育、広告展開など裏方としての仕事をメインに行い、会員とのやりとりは従業員に任せることもできます。

一方でパーソナルトレーニングジムであれば1人で開業・運営するケースもあるため、会員へのトレーニング指導からカウンセリング、ホームページを利用した集客施策の実施など業務の全てを請け負うこととなります。

メリット

ある程度の知識があれば個人でジムを運営することもできますが、フランチャイズに加盟することで得られるメリットも数多くあります。
メリット・デメリットのどちらも把握し、自身に合った開業方法を選んでいきましょう。

まずはジムのフランチャイズに加盟するメリットを紹介します。

未経験者でも参入しやすい

フランチャイズ本部には今までジムを運営してきたノウハウが集約されており、開業や集客に関するサポートを受けながら事業を始めることができます。

また、開業前には研修も実施されるため、トレーニングや栄養学などトレーナーとしての知識を蓄えることも可能。
短期間で習得できるようにカリキュラムが組まれているため、開業までスピーディーに進められます。

知名度・ブランド力を利用できる

世間的に知られているジムであれば、既存店のSNSやホームページからも新規オープンの情報を発信することが可能です。
口コミでも情報が広まりやすいため、広告に力を入れることなくある程度の入会数が期待でき、集客コストの削減につながります。

また、ジムは開業資金が比較的高めの事業ですが、知名度があれば銀行から融資を受ける際にも話がスムーズに通りやすいため、資金調達の面でもメリットがあると言えるでしょう。

安定した収入が見込める

ジム業界は若年層から高齢層までターゲットが幅広く、これからさらに成長・拡大していくと言われています。

多くのジムでは料金形態が「会費制」であるため、ストック型ビジネスとして安定した収入が見込めますし、パーソナルトレーニングなどのマンツーマンのジムであれば1人あたりの単価も高く、利益率も高水準です。

デメリット

次に、ジムのフランチャイズに加盟するデメリットを2点紹介します。

加盟金やロイヤリティが発生する

フランチャイズのブランド利用やノウハウ獲得の対価として支払う加盟金やロイヤリティですが、その額はけして安いものではありません。
ジムフランチャイズの加盟金は100~400万円ほど必要ですし、ロイヤリティも高いところで月に30万円ほど支払うこととなります。

もちろんその金額に見合った支援を受けられるというメリットもありますが、すでにトレーニングの知識があればサポートが不要な場合もあるでしょう。
自分にとってそのサポートが本当に必要なのかどうかを入念に吟味した上で本部を決めることが大切です。

本部のイメージに左右される

ブランド力を持つフランチャイズ本部であればあるほど、問題が発生したときに不利益が生じやすいです。
例えば他のフランチャイズ店舗でスタッフが会員と何かトラブルを起こした場合、自店舗に関係はなくとも誹謗中傷を受ける可能性があります。

こういった予測できない事態に対しては、本部の対応力が問われます。
フランチャイズ本部では加盟前に無料の相談会を実施しているので、何かしらの問題が起きた際に本部がどのような対応をするのかあらかじめ質問しておくのも良いでしょう。

成功・失敗のポイント

ジムの経営を成功させるためには、そもそもの出店エリア選びが重要となります。
こちらでは3つのポイントを紹介しますので、フランチャイズ本部にも相談しながら準備を進めていきましょう。

地域性や会員層を調査する

ジムは若い人から年配者まで利用する施設ですが、地域によって利用する年齢層が変わります。
例えばオフィス街では会社帰りのサラリーマンやOLが主なターゲットとなり、遅い時間まで営業することで入会のハードルを下げられます。

また、郊外や住宅街から近い場所であれば近所に住んでいる年配者や主婦が利用することが考えられるため、昼のプログラムを充実させることで集客が見込めます。
どの年齢層、客層をターゲットにするのかを考えて営業時間や設備を整えましょう。

競合との差別化を図る

ジムのニーズは多様化しており、24時間営業・女性のみ・1回30分・マンツーマンレッスンなどさまざまな種類があります。

地域性と重なる点でもありますが、同じエリア内に似たコンセプトのジムが出店していないか、すでにあるのであれば差別化できるポイントはあるのかも必ず確認するようにしましょう。

接客や設備の質を高める

ジムは「入会費無料!入会後3ヶ月は月会費50%オフ!」といったように入会時の特典を付けやすく、入会者数を増やすための施策は打ちやすいです。
ですが、継続的な利益を得るためには退会者数を減らすことが求められ、会員の満足度にも気を配る必要があります。

例えばトレーナーからの指導を通して身体に変化を感じられたり、プログラムで運動の楽しさを実感できたりすればジムを継続しようという意識になり、退会者数の削減につながります。
また、トレーニング機器に不備がないか衛生面に問題がないかなど施設の状況を常に気にかけることも大切です。

既存の会員が何を原因として退会するのか、問題点を一つ一つ把握し、その解決に努めるようにすると良いでしょう。

ジムフランチャイズを始めるときの準備

こちらではジムフランチャイズを始めるときの準備として、店舗、採用・教育、資格・免許の3つのポイントを解説します。

店舗

まずは店舗を用意する必要がありますが、フランチャイズ本部は物件取得のためのサポートを行っているところも多いので、予算を提示して相談してみるのも良いでしょう。

また、パーソナルジムであればマンションの一室を利用でき、新たに店舗を設置せずとも開業することが可能です。
ただし、トレーニング機器の設置が認められていない場合もあるため、ジムとして利用して問題ないか必ず事前に確認するようにしてください。

採用・教育

オーナーとしてジムの管理側のみを行うのであれば、インストラクターを雇う必要があります。
フランチャイズであれば人材募集や育成のサポート、派遣スタッフの紹介など採用・教育に関する体制が整っているので、相談しながら進めていきましょう。

資格・免許

ジムを開業するための免許・資格は特に必要ありません。
インストラクターが無資格であっても、経営者が何らかの資格を持っていなくても開業は可能です。

ですが、もしインストラクターとして会員と接するのであれば、競合との差別化や効率的な指導を行うために下記のような資格を取得しておくのもおすすめです。

  • NSCA-CPT(NSCA認定パーソナルトレーナー)
  • NESTA PFT(NESTA認定パーソナルフィットネストレーナー)
  • 健康運動指導士

指導に関する資格はほかにもあり、なかにはインストラクターとして勤務しながら資格取得を目指せるものもあります。
1つでも有していれば勧誘時のアピールポイントにもなるため、資格取得を検討してみるのも良いでしょう。

ジムフランチャイズ本部選びのポイント

ジムフランチャイズの本部選びで重要なポイントは、大きく以下の3つが挙げられます。

  • 自身の希望と方向性が合っているか
  • 知名度はあるか
  • サポート体制は整っているか

ジムのフランチャイズは多様化しているため、まずは自分でやりたいと思うジムがどのような業態で、どのようなターゲット層になるのか、方向性を定めるのが良いでしょう。
そうすると資金や開業地域などがある程度絞れるため、どのフランチャイズ本部を選ぶべきか検討しやすくなります。

また本部の知名度やサポート体制は重要なポイントです。
特に未経験からジム経営を考えている方は、細かい運営ノウハウやしっかりとした研修を提供してくれるのかどうか見極める必要があります。

できれば実際に加盟しているオーナーからも意見を聞き、その本部の良い点だけでなく加盟時のリスクも含めて確認するようにしましょう。

おすすめのフランチャイズ

ファディー

ファディー

ファディーは、20代から70代まで幅広い世代の女性が利用できるフィットネスジムです。
トレーニングでは最新のAI技術を活用しており、緻密なパーソナルトレーニングと無人での営業を両立させています。

また、AIの導入により年中無休の営業を可能にし、人材採用難や人件費の高騰を解消。
この稼働率の高さから開業後2年での投資回収や営業利益率30%を実現している店舗もあります。

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パーソナルジムAid

パーソナルジムAid

パーソナルジムAidは、小スペースでの開業を可能にしたパーソナルトレーニングジムです。
テナント型だけでなくマンション型の運営に対応しており、オーナー自身がトレーナーを務めることで人件費の削減も実現します。

また、座学や実技、OJTなど開業前後のサポートが充実しており、未経験者でも参入しやすいという特徴もあります。
低投資での加盟ができるため、1年以内の投資回収ができるのも大きな魅力と言えるでしょう。

パーソナルジムAidについて詳しく見る

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アルペンクイックフィットネス

アルペンクイックフィットネス

アルペンクイックフィットネスは、スポーツ用品メーカーのアルペンが展開する女性専用の30分フィットネスです。
フィットネスに加え、美容・健康に効果が期待できるゲルマニウム温浴を体験できる付加価値もあり、他社との差別化を図ることもできます。

また、主な顧客ターゲットを主婦やシニア層に設定しており、地域密着型の運営が可能。
開業時の物件開発から各種研修・開業後のスーパーバイザーのサポートなど、強力なバックアップが用意されていることも特徴の1つです。

アルペンクイックフィットネスについて詳しく見る

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公開日:2019年09月09日