【徹底紹介】学習塾のフランチャイズを始めるのに必要な準備とは?マニュアルがとても便利?

最終更新日:2019年10月08日

50835755bdf7cf6e

自分で仕事をしていきたいけれど、個人での店舗開業や会社を設立して、事業を一から経営していくのは難しいという場合、選びうる手段の1つがフランチャイズです。
自分の能力や資格を活かしたい方はもちろん、教育への関心の高さから教育業界に興味を持った方にもおすすめなのが、学習塾のフランチャイズ経営です。
子供の成長をサポートする社会貢献的な仕事で、地域にも役立ちます。
少子化の影響で子供の数は減っていますが、その分、教育に力を入れ、学習塾の費用をいとわない家庭も増えてきました。
受講者数は減っている現実があるとはいえ、収益面から見た成功率は高く、学習塾の教室数・売り上げともに微増の状態が続いています。
そんな学習塾のフランチャイズについて、詳しく見ていきましょう。

目次

学習塾ビジネスの特徴

学習塾フランチャイズの種類は大きく分けて2つ

 個別指導塾

 集団指導塾

学習塾をフランチャイズで始めるメリット・デメリットは?

学習塾をフランチャイズで始めるためには?

まとめ

学習塾ビジネスの特徴

小中高や浪人生まで子供たちを対象にした教える仕事であること、基本的な営業時間は学校が終わった平日の午後や夕方以降や土日祝日、夏休みや冬休みなどの学校休業期間であることが特徴です。

必要なコストや設備として教室の賃料、机やイス、ホワイトボードやパソコンなどの購入やリース費用などがかかります。
小規模な塾であれば、自宅の一室などを利用した開業できます。

収入源は入塾料や学年・コース、科目などに応じた毎月の月謝、夏期や冬期、試験対策などの講習費用です。
講習費用は平常時に通塾する生徒以外も受講する割合も多く、平時の2~3倍の売り上げが見込めます。

継続的な安定収入の源泉となる月謝は前払いで得られる点や、生徒が増えればどんどん売り上げが積み上がるストック型のビジネスであることも特徴です。

学習塾フランチャイズの種類は大きく分けて2つ

学習塾の規模や対象とする学年、授業スタイルまで幅広い選択肢があります。
フランチャイズを選ぶうえでは、まず、個別指導か集団指導かなどの大きな特徴から検討していくとスムーズです。

個別指導塾

少子化により、同じ学年や同じレベルの生徒を一斉に教えることが難しくなっている中、近年増加している経営スタイルです。

塾だけでなく、スポーツや音楽などさまざまな習い事に取り組む子供が増える中、受講時間や受講科目もカスタマイズしやすい個別指導は生徒や保護者にも人気です。
集団指導に比べて、1人あたりの単価も高く効率的に稼げます。

一方で指導の質を高める必要や個別のニーズ、レベルに細やかに応えられるスキルも必要です。

集団指導塾

集団指導はベビーブーム時代には王道の経営スタイルであり、同じ学年や同じレベルの生徒を集めて、あらかじめ決めた時間に授業を行うことができます。

近年は少子化の影響で少人数クラスが増えていますが、講師1人に対して多くの生徒を一気に教えられるので、低コストでまとまった収入が確保しやすいです。

ある程度まとめた人数の受講生がほしいので、少子化時代に経営を安定させるには、その地域における各学年の生徒数や求められている教育レベルなどをリサーチし、対象とする学年やコースなどを考えなくてはなりません。

学習塾をフランチャイズで始めるメリット・デメリットは?

フランチャイズで学習塾を開業するメリットは、経営ノウハウはもちろん、指導ノウハウや使用教材などの提供が受けられることです。

自分でイチからテキストを作成したり、使用教材を選んだりするのは大変な作業です。
同じ地域でも学校によって使用する教科書が異なっているうえ、学習指導要綱も頻繁に改正が行われ、教えるべき内容のキャッチアップもしなくてはなりません。

これを個人で行うとなれば、よほど教育業界に精通している必要があるため、結果時代遅れの指導しか提供できず、生徒や保護者からの信頼が得られません。
フランチャイズなら、最新の学習要綱に基づき、指定の教科書にも準拠した教材や志望校レベル別の教材を用意してもらえ、指導研修なども受けられます。

有名塾のネームバリューを得るので、講師の知名度や実績がなくても一定の集客が望めます。
宣伝広告なども本部がサポートしてくれ、コースや料金設定なども自分で頭をひねる必要がないため、経営の中枢や指導に集中することが可能です。

一方、デメリットとしては、他業種に比べてもロイヤリティーが高いことが挙げられます。
もっとも、これには理由があり、毎年のように変わる教科書や学習指導要領の改訂にテキストや指導法を改修したり、毎年のセンター試験や公立高校、各有名校などの入試が行われる度に試験問題の分析や過去問集の更新、模擬試験の作成など対策を講じたりするコストが多くかかるからです。

こうした毎年の変化に対する対策を本部に任せられるのもメリットの1つです。

学習塾をフランチャイズで始めるためには?

フランチャイズで学習塾を始めるために、どのような準備や手続きが必要なのかや、オープンするまでの手順や期間などの基本的な流れをご紹介します。

・資格は必要か
学習塾の経営と言うと、教員資格などが必要と思われるかもしれません。
ですが、学校の教員になるのとは違い、塾の場合は経営者も指導にあたる講師も教員免許は必須ではありません。

ただし、フランチャイズによって求められる条件や資格は異なります。
進学塾やコース内容によっては教員免許の取得や一定の大学卒のレベルが求められることもありますし、講師を雇う際に学生アルバイトの利用が制限されることもあります。
一方、自分は経営だけに特化し、講師は学歴や能力、資格などがある人を採用するスタイルが認められる場合には、特に資格や学歴は問われません。

さらに、年齢や教育業を営むうえで社会的な信頼を得る条件として、犯罪歴や破産歴などがないことが求められることもあります。
もちろん、教員免許などの資格があることは加盟するにも、受講生を集めていくうえでもプラスに働きます。

教員生活の定年退職後に老後資金の工面や、第二の人生を充実させるために学習塾を経営する、子育てや介護のために教員を辞めてしまった方が、一段落してから始めるといったスタイルもおすすめです。

教員資格が特に求められないフランチャイズでは、自分の得意科目や得意分野だけを対象にできるケースもあります。英語だけ、理数科だけの塾展開も可能です。

また、近年はフランチャイズの個別指導塾においてパソコン学習を基本とし、講師は1人でも対応できるスタイルも増えてきました。
パソコン教材が各学年や希望のコースを教えてくれるので、講師はフォローだけでよく、1人でも多くの受講生を獲得できます。

・開業資金の相場
フランチャイズの加盟料は本部の経営方針や展開する塾の規模やグレード、対象とする生徒のレベルや学年、指導スタイルなどによっても異なってきます。
自宅での小規模学習を行うフランチャイズなら50万円前後からスタートできるところもある一方、大手進学塾となれば500万円ほどになる場合もありますが、100万円から300万円の間が平均的な相場です。

また、どのような形でどの程度の規模で開業するかで、加盟料以外の資金が大きく変わります。
自宅の一室で少人数で教えるのであれば、開業コストは大幅に抑えられます。
机やイスなどもあるもので済ませることも可能です。
自宅以外での開業のケースでは、所有している建物の有効活用を図りたいのか、テナントを借りるかで費用が変わります。

個別指導なのか、集団授業かで用意する部屋の数や机やイスの数が異なるほか、個別指導の場合は仕切りブースなどのパーテーションも必要です。
受講生1台ずつパソコンで学習する個別指導塾であれば、パソコンの購入費やリース料、インターネット設備の工事費用や配線費用、毎月の使用料金なども発生します。

そのほか、お子さまの安全を守るためのセキュリティや入室・退出時間を保護者にお知らせするメール機能などは、費用をかけても完備しておくのがおすすめです。
万が一、お子さまが事故や事件に巻き込まれるトラブルがあれば、地域の方が塾から足を遠ざけるリスクもあるためです。

・契約から開校までの流れ
資格条件などの審査が通れば、契約を締結して加盟料などの初期費用を支払います。
経営方法や指導スタイルなどの研修を受講し、開業に向けての個別コンサルティングが行われます。

開校日は学校の新年度や夏休みの始まりなどのタイミングを見て行うのが、集客のための1つのポイントになりますので、開校日を決めたうえで、それに合わせて準備を進めましょう。

自宅開業以外の方は開校に向けてまずは開校場所の物件選定が必要になります。物件取得については立地条件や地域性等のデータをもとに物件の選定をサポートしてくれる本部もあります。
テナントの借り入れ契約や必要に応じた内装改修工事を実施し、机やイス、ホワイトボードやパソコンなどの必要な設備や備品を揃えます。

続いて自分のみが単独で講師を行う場合を除き、講師の採用を行います。求人募集や選考、のあとは業務研修などが必要になってくるでしょう。採用や研修についても、サポートがある本部が多いので確認してみると良いでしょう。

受講生に対して講師の数が多すぎれば人件費が無駄になるため、最初から大量採用するのではなく、本部と相談しながら、開業以降の受講希望者の反応をつつ、必要に応じて採用を行うのが賢明です。

最後は受講生の募集です。開校日に向けてチラシの配布などを行い、受講生を集めます。こちらに関しても、WEB上での教室紹介や販促物の制作・提供などのサポートが受けられる本部がおすすめです。

まとめ

少子化の時代とはいえ、子供1人にかける教育費が高まっている以上、地域におけるニーズがあれば、子供が好きで教えることが好きな方にとって学習塾のフランチャイズは1つの選択肢になります。

イチから始めるのは大変ですが、フランチャイズならネームバリューや経営ノウハウが得られるのはもちろん、使用教材や指導ノウハウも提供され、毎年の入試対策なども本部で対応してもらえます。
最初から一定の集客が望め、後は各自の指導力や採用するスタッフの力量次第で実績と信頼を勝ち得ていくことが可能です。

ロイヤリティーが高い点がデメリットとして挙げられますが、その分、しっかりとした支援体制が整っています。
安定収益を上げるには開塾する地域や対象とする生徒の学年やレベルなどの設定を、しっかりと検討する必要があります。

学習塾のフランチャイズを探す

学習塾のフランチャイズ一覧

公開日:2019年10月04日