ブーム到来中のサウナ開業は儲かる？開業資金や手順、失敗しないためのポイントなどを解説
最終更新日：2024年04月25日
サウナブームの到来でビジネスとしても人気が高まっているサウナ開業ですが、「儲かるのか」「失敗しないか」といった不安をお持ちの方もいらっしゃるでしょう。サウナを開業するにはまとまった資金が必要になるため、失敗するリスクは避けたいものです。
そこでこちらの記事では、サウナ開業の人気の理由をはじめ、メリット・デメリット、必要な資金・資格・許可や開業手順、失敗しないためのポイントなどをご紹介します。開業前に知っておくべき情報をまとめていますので、ぜひ参考にしてみてください。
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目次
サウナの人気が高まっている理由
サウナ人気が高まるなか、サウナ開業を目指す人も増えています。
ではなぜサウナは人気なのでしょうか。サウナの人気が高まっている大きな理由は、健康志向の高まりです。サウナには免疫力アップや自律神経を整えるなど、身体に良い影響をもたらす効果があると言われています。
また、サウナに対するイメージが変わったことも人気が高まった理由の一つです。芸能人やインフルエンサーなどがサウナ好きを公言したことで、サウナに対する「おじさんっぽい」というイメージがなくなりました。
タナカカツキ氏のサウナ漫画「マンガ サ道」では、心地良い状態を示す「ととのう」という言葉を使ったこともサウナに興味をもった人が増えたきっかけになっています。
サウナの開業は儲かるのか
サウナ開業が儲かるかどうかは一概には言えません。なぜなら、サウナ開業後の収入は施設の規模をはじめ、利用料金の設定、営業の時間や日数などのさまざまな条件によって異なるからです。
一般的に、サウナの利用料金は450〜1,000円程度と言われており、来客数や営業日数で売上が決まります。
たとえば小規模サウナの場合、利用料1,000円で1日10人来店したと仮定すれば1日の売上は1万円です。1ヵ月（30日間）で30万円、年収にすると360万円で、そこから物件の賃料やサウナの燃料費、水道代などの経費が差し引かれた金額が手取りとなります。
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サウナ開業のメリット・デメリット
サウナ開業のメリットとデメリットを解説します。
メリット：自己資金を準備できなくても開業できることがある
サウナ開業は自己資金を準備できない方にもおすすめです。物件の取得費用や設備導入など開業に必要な資金が高めですが、銀行や日本政策金融公庫の融資制度を活用できます。
特に、日本政策金融公庫は経営実績がなくても審査に通りやすい傾向にあります。初めてサウナを開業する方にとって心強い存在です。
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デメリット：運営資金がかかる
サウナ開業のデメリットは、運営資金が大きな負担になりやすいところです。
サウナを運営する際には賃貸料をはじめ、燃料費や水道代、電気代などがかかります。特に、価格が高騰している燃料費や電気代は高額になりやすく、経営を圧迫させる原因になり兼ねません。どの程度の運営資金が必要なのかを開業前にしっかりと把握し、利益につながるような経営計画の策定が重要です。
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サウナ開業に必要な資金と目安
サウナ開業に必要な資金と目安を解説します。どの項目でどのくらいの費用が発生するのか、しっかり押さえておくことが重要です。
開業資金（初期費用）
サウナの開業資金（初期費用）は施設の規模によって差が大きいため、はっきりと言い切ることは難しいです。とは言え、ある程度広い敷地やさまざまな設備が必要になることから、土地や物件の取得費用、設備導入費などは高額で、ほかの業種と比較すると初期費用は高い傾向にあります。
小規模な施設の場合でも数千万円程度、中大規模の施設になると数億円は必要です。
運営資金
サウナ開業は初期費用だけでなく運営資金も高めです。施設の規模によって異なりますが、1ヵ月あたりの運営資金は数百万円程度かかると言われています。
運営資金には次のものが挙げられます。
- 物件の賃料（借地の場合は土地の賃料も含む）
- サウナの燃料費
- 光熱費
- 空調設備費
- 人件費
- 雑費
水風呂を用意する場合は水道代、休憩室を設ける場合はテレビやエアコンなどで使用する電気代、従業員を雇う場合は人件費として給料や福利厚生費用などが発生します。ほかにも、宣伝のための広告費も必要になるでしょう。
融資や補助金を活用しよう
サウナ開業には多額の資金が必要となるため、自己資金だけで賄うのは難しいものです。開業資金を用意する方法として融資や補助金の活用が挙げられます。
前述の通り、融資の窓口となるのは銀行や信用金庫、日本政策金融公庫です。事業計画書を提出し、審査に通れば融資を受けられます。銀行や信用金庫は審査が厳しく、仮に通ったとしても、希望額を借入れできるとは限りません。一方の日本政策金融公庫は、銀行などに比べると審査に通りやすく、担保や保証人に関しても柔軟に対応してくれます。まずは日本政策金融公庫に相談してみるのがおすすめです。
補助金を活用したい場合は、「小規模事業者持続化補助金」という補助金制度を活用できます。融資とは違い、返済不要なのでコストカットにつながります。商工会議所にて受け付けているのでぜひ活用してみてください。
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サウナの開業に必要な資格・営業許可
サウナ開業に必要な資格や営業許可について詳しく解説します。
サウナの開業に特別な資格は不要
サウナ開業に必須の資格はありません。資格を取得するために、勉強したり講習を受けたりすることなく、開業したいと思ったらすぐに実行できます。
とは言え、「サウナ・スパ健康アドバイザー」や「サウナエキスパート」、「熱波師検定」といった資格があると、競合との差別化を図るのに役立ちます。サウナの需要は高く、施設が多いため、資格を取得してアピールポイントをつくるのもおすすめです。
許認可申請が必要
サウナを開業するには、「公衆浴場法に基づく設備基準に関しての許認可申請」が必要です。所管の保健所で手続きできるため、申請するようにしましょう。
また、工事を行う際は、消防法や建築基準法、都市計画法などの法令が関係してきます。これらを無視して勝手に工事はできないため、関係部署への確認も忘れてはいけません。
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サウナを開業するまでの手順
サウナ開業の手順について、ポイントを含めながら詳しく解説します。
1.開業するサウナの種類を決める
サウナには幾つかの種類があります。種類によって特徴が異なるため、ターゲットとなるニーズやコンセプトなどに合わせて選ぶことが重要です。
たとえば、少人数で楽しめる個室サウナは、人目を気にせずにプライベートの時間を過ごしたい方におすすめです。温度調整しやすいため、一人ひとりに適したサウナを用意できます。
ほかにも、汗をたくさんかける高温多湿の乾式サウナや、高湿度で髪や肌の乾燥を防ぎながら楽しめる湿式サウナなどがあります。どの種類のサウナが適しているのか検討しましょう。
2.物件を決める
サウナを開業するためにはサウナとして使用できる物件が必要です。室外機や濾過器を設置するスペースはあるのか、避難路を作れるかどうかなど、必ず確認しておきましょう。
また、物件を選ぶときは、アクセスの良さを重視するのもポイントです。たとえば、交通の便が良い場所にあれば、通いやすいのでリピーター客がつきやすくなります。スポーツジムや公園の近くなど、運動後に立ち寄りやすい場所にある物件もおすすめです。
3.事業計画書の立案
サウナ開業には事業計画書を作成する必要があります。事業計画書は融資や補助金など、資金調達する際に必要となる書類です。また、事業概要が可視化されるため、成功に導く指針にもなるのです。
事業計画書を立案するときは出店予定のエリアにある競合施設を分析し、差別化できるポイントを洗い出します。売上や経費などを試算し、どのくらいの収益が見込めるのか明確にしましょう。
4.必要な書類の準備・提出
サウナ開業の1ヵ月前までに申請に必要な書類を準備し、管轄する保健所に提出しなければなりません。必要な書類は以下の通りです。
- 公衆浴場営業許可申請書
- 構造設備の概要書
- 建物の平面図及びその諸施設の配置図
- 付近見取図
- 建築基準法に基づく検査済証の写し
- サウナ室の展開図
- 消防法令適合通知書
また、許可申請手数料として2〜3万円程度かかります。都道府県によって異なるため、事前に確認しておくと安心です。
5.申請手続き
サウナ開業に関する書類を提出したら、消防法や建築基準法の手続きを進めます。サウナ施設の施工も始められるので同時に進めておくとスムーズです。
6.サウナ施設の検査
サウナ施設の完成後、設備基準をクリアしているかどうか、保険所の検査を受けます。検査の際は、建築基準法に基づく検査済証の写しが必要になるため準備しておきましょう。
7.営業許可の取得
書類の審査と施設の検査で問題なければ営業許可を取得できます。ようやくサウナ施設として営業を始められます。
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サウナの開業で失敗しないためのポイント
サウナ開業で失敗しないためのポイントを紹介します。成功の秘訣にもなるので、しっかり押さえておきましょう。
客単価を上げることで利益を増やす
サウナ開業の戦略の一つとして、客単価を上げる方法があります。客単価が上がれば利益を増やせるため、より質の高いサービスを提供できるようになります。
客単価を上げるためには、「マッサージ付きの特別プランを用意する」「高級感のある完全予約制の施設にする」といった工夫が必要です。特別感のあるサウナはブランドイメージ向上にもつながり、競合する施設との差別化を図れます。
立地選びを慎重にする
サウナ開業の立地選びは成功するかしないかを左右する重要なポイントです。
「駐車場がない」「道が複雑でわかりにくい」といった場所にあると集客に影響してしまう可能性があります。立地を選ぶときは人目につきやすい場所やアクセスの良い場所がおすすめです。広告を出さずに周知してもらえるため、宣伝費を抑えて集客できます。
競合との差別化を図る
サウナ開業では、オリジナリティを出すことが重要です。昨今のサウナブームにより、全国的にサウナ施設が増加しています。オリジナリティがないと、「わざわざ行く必要ない」と思われてしまうでしょう。
オリジナリティがあることで、ターゲットとなる顧客層にとって魅力的なサウナ施設を作れます。利用客の顧客満足度が上がれば、リピーターがつきやすくなります。
開業経験者の話を参考にする
サウナ開業で失敗しないためには開業経験者の話を参考にするのも有効な方法です。開業するときにどのような苦労があったのか、どのくらいの資金が必要だったのか、具体的に把握できます。
以下は、脱サラして銭湯を始めた方のインタビュー動画です。開業や経営のヒントにもなりますので、サウナ開業を検討中の方はぜひ参考にしてみてください。
開業経験者のリアルなインタビュー動画をもっと観たい方はこちら
サウナ開業関連でおすすめのフランチャイズ
サウナの開業資金を抑えたいのであれば、フランチャイズを利用するのも方法の一つです。最後に、サウナ開業関連でおすすめのフランチャイズを2つ紹介します。
LifeFit
24時間フィットネスジム『LifeFit』は、スマホでの入退会手続きや完全無人の店舗運営など、無駄を省いた効率的なビジネスが特徴のフランチャイズです。店舗づくりから運営オペレーションまで、全てパッケージ化されているため、ジム運営が未経験の方も安心して開業できます。
また、ジムはサウナ同様、特別な資格がなくても開業できるところもおすすめする理由の一つです。サウナと併設して差別化を図りたい方にぴったりです。
ドライヘッドスパ専門店ヘッドミント
『ドライヘッドスパ専門店ヘッドミント』は、水やオイルを使わないのが特徴です。ドライヘッドスパはリラクゼーション業のなかでも高単価な施術、そして競合が少ない穴場ビジネスとして注目されています。サウナと同じようにリラクゼーションサービスを提供できるため、サウナの開業をお考えの方は検討してみるのもおすすめです。
また、空きスペースを活用して開業できるため、サウナの開業よりも始めやすいところもメリットです。
サウナの開業についてまとめ
サウナ開業に特別な資格は必要ないため、始めやすいビジネスと言えます。さらに、サウナの人気は年々高まりつつあるため、開業すれば多くの方に注目してもらえるでしょう。
しかし、サウナ開業にかかる資金は多額で、失敗すれば大きな損失を生むことになります。今回紹介した失敗しないためのポイントやフランチャイズを活用するなどして、リスクを軽減しましょう。興味がある方は、ぜひ挑戦してみてください。
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公開日：2023年04月26日
