スクールの開業に必要な準備とは？資金や成功・失敗のポイントを解説

最終更新日：2024年09月20日

英会話や料理・パソコン・カメラなどジャンルも幅広く、好きなことや得意なことを仕事にできるスクール経営は人気が高い仕事です。

そこで今回は、スクールの開業に必要な費用や特徴、準備など、スクールの開業前に知っておきたい情報をまとめました。おすすめのフランチャイズ情報もご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

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スクールの開業に必要な準備

スクールの開業に必要な主な準備を3つご紹介します。

スクール開業準備 1.教室

スクールの開業には、まず教室の準備が必要です。

物件を購入するまたは借りるのか、自宅で開業するのかによって準備すべきものや必要な資金も変わります。

比較的小スペースで始められるジャンルが多いため、教室の準備にかける費用は他業種より抑えやすいでしょう。

スクール開業準備 2.採用と教育

スクールの開業には、必ずしも従業員の雇用は必要ありません。

ですが、オーナーが経営に専念する場合は教室の規模に合った人数を採用・教育する必要があります。

フランチャイズの場合、本部が採用支援や研修を実施しているケースが多いため、採用・教育をしたことがないという方でも安心です。

スクール開業準備 3.資格や免許

スクールを開業する場合、特別な資格や免許は不要です。

ですが、ジャンルに合った資格・免許を持っていることは利用者の信頼につながり経営にも有利になるためおすすめです。

例えば英会話教室の場合は「TOEFL」「TOEIC」「英検」「全国通訳案内士試験」、料理教室の場合は「調理師免許」「管理栄養士」「食育インストラクター」「料理教室プロデューサー」など、ジャンルによってもさまざまなので、興味がある資格・免許があればチャレンジしてみるのも良いでしょう。

また、個人でスクールを開業する場合、「開業届」を税務署に提出する必要があります。開業後1ヵ月以内に提出しなければいけないため、忘れないように準備を進めておきましょう。

スクールの開業に必要な費用

はじめに、スクールの開業に必要な費用を初期費用と運営資金、売上、借入の有無に分けて紹介します。

スクール開業の初期費用

スクールの開業に必要な初期費用は、約290万円です。
この費用は、10坪ほどの英会話スクールと仮定した金額で、あくまで目安の一つとして参考にしてください。

＜初期費用の目安＞

項目	金額
物件取得費	110万円
内装工事費	80万円
什器・備品	60万円
教材費	20万円
広告宣伝費	20万円
合計	290万円

主な費用は、物件取得費や内装工事費、什器・備品費、教材費、広告宣伝費で、スクールを構える立地や規模、ジャンルなどによって変動します。

テナントや住宅用物件を借りるまたは購入するか、自宅で開業する方法が挙げられます。特に自宅で始める場合は、物件取得費や内装工事費など店舗にかかる費用を大幅に抑えることが可能です。

また、スクールのジャンルによっても開業資金は大きく変わります。英会話教室やヨガ教室などの場合は小スペースでも開業できますが、スポーツ教室やパソコン教室などはある程度の広さを確保しなければいけません。使用する教材や道具も異なるため、その点にも注意する必要があります。

スクールをフランチャイズで開業する場合には、上記以外に加盟金や保証金、研修費など本部への支払いが発生します。本部によって料金もさまざまなので、事前にしっかり確認しておきましょう。

スクールの運営資金

スクールの開業に必要な運営資金は、1ヵ月あたり約120万円です。
売上が月間200万円ほどの店舗と仮定し、各項目を計算しています。

＜運営資金の目安＞

項目	金額
人件費	60万円
賃貸料	20万円
水道光熱費	4万円
教材費	20万円
広告宣伝費	20万円
合計	124万円

主な費用は、人件費や賃貸料、水道光熱費、教材費、広告宣伝費などで、スクールの生徒の人数やジャンルなどによって大きく変わります。

スクールの経営において最も割合の高い運営資金は人件費で、1ヵ月あたり売上の20～30％くらいかかります。講師の人数や資格の有無など講師のレベルなどによっても変動するので、計画的な採用が必要です。

賃貸料は立地や規模にもよりますが、1ヵ月あたり売上の10％程度が目安です。自宅や所有している建物で開業する場合は費用を抑えることができます。また、水道光熱費も1ヵ月あたり2％程度発生します。

また、英会話やパソコン、プログラミングなど教材が必要なスクールに関しては、教材費が発生します。テキストなどの仕入れにかかる費用で、1ヵ月あたり売上の10％程度が目安です。そして、開業後も継続して講師・生徒募集を行う必要があるので、1ヵ月あたり売上の2～10％の広告宣伝費がかかると考えておきましょう。

フランチャイズの場合は、上記の費用のほかにロイヤリティの支払いが発生します。固定制や売上変動制など本部によってさまざまなので、事前にしっかり確認するよう心がけましょう。

スクールの売上

スクールの売上は、規模や立地、生徒の人数などが大きく影響します。

全国に130教室展開するパソコンスクール『パレッドキッズ』のフランチャイズを例に挙げると、自宅開業で生徒数20人の場合は約15万円、50人の場合は約40万円が売上の目安です。

また、こども英会話スクールを展開するフランチャイズ本部『こどもジオス』を例に挙げると、関西にある生徒数74人の教室の場合は約219万円、関東にある99人の教室の場合は約255万円、中部にある146人の教室の場合は約340万円が売上の目安となっています。

借入の有無

スクールの開業資金は、借入で調達することも可能です。

主な借入先として、銀行・日本政策金融公庫・自治体の助成金や補助金が挙げられます。

銀行の場合、過去の実績や担保がない場合は融資を受けることが難しく、個人で一から開業する場合はハードルが高めです。

一方、日本政策金融公庫の場合は新規事業者向けの制度が充実しており、例えば「新創業融資制度」に関しては、創業資金総額の10分の1以上の自己資金を持っていれば融資を受けられる可能性があります。

自治体の助成金や補助金制度を利用する方法も比較的ハードルは低いためおすすめですが、支給されるまで時間がかかるケースが多いので注意が必要です。

スクール開業の事前知識

スクール開業のイメージ

ここではスクール開業の事前知識として、サービス内容やメリット・デメリットについて解説していきます。

スクールのサービス内容

スクールの主なサービス内容は、生徒への指導です。

そのほか、

講師・生徒募集や面接
事務作業
売上管理
顧客管理

などがオーナーの業務として発生します。

また、スクールと一言で言っても

英会話
料理
パソコン
カメラ
ピラティス・ヨガ
音楽
プログラミング
スポーツ（サッカー・テニス・ゴルフなど）

などジャンルが幅広く、子どもや大人、シニアなど年齢に特化したスクールもあります。

スクール開業のメリット

スクールを開業するメリットを3つご紹介します。

低資金で開業できる

スクールを開業するメリットは、低資金で開業できることです。

ジャンルにもよりますが、飲食業など他業種と比べて大きな設備投資が不要で小スペースでも始められるので、低資金で開業しやすいです。

自宅での開業やオンライン指導を導入するなど、初期費用を抑えられる方法も豊富です。

趣味や特技を活かせる

趣味や特技を活かせることも、スクールを開業するメリットです。

ジャンルが幅広く、英語や料理、カメラなど趣味や特技を仕事にできる業界のため、自分自身も楽しみながら働くことができます。

好きなことで収入が得られるというのは、非常に魅力を感じるポイントではないでしょうか。

副業にも最適

副業にも最適なことも、スクールを開業するメリットです。

特に個人で開業する場合、営業時間や日数、曜日なども自由に決めることができます。仕事や家事・育児の合間に働くことができるため、副業する方も多いです。

また、自宅で開業することで出勤のための移動時間が不要になるため、さらに自由な時間がつくれるようになります。

スクール開業のデメリット

次に、スクールを開業するデメリットを2つご紹介します。

競合が多い

人気のあるジャンルのスクールを開業する場合、競合となる教室が多いことがデメリットとして挙げられます。

競合激戦区を避けて開業するなど対策しなければ、思うように集客ができず、経営を安定させることも難しくなってしまいます。

フランチャイズの場合、事前に市場調査を行ってから最適な開業場所を提案してくれる本部もあるため、初めて独立する方にとって非常に心強い存在となるでしょう。

集客に苦戦する場合も

集客に苦戦する場合があることも、スクールを開業するデメリットです。

開業エリアに競合がいるいないかなどにもよりますが、特に個人で開業する場合は認知度が低く生徒が集まりにくい傾向があります。また、自宅で開業する場合はテナントなどで営業するより存在を知ってもらいにくいことも。

フランチャイズの場合は、本部の知名度を活かした集客が可能です。全国展開しているような有名な本部に加盟することで、開業直後でも安定した集客が期待できます。

スクール開業の成功・失敗のポイント

スクールの成功・失敗のポイントを3つご紹介します。

1.ニーズのある立地での開業

スクール経営を成功させるためには、ニーズのある立地での開業が重要なポイントです。

オーナーが好きなジャンルであっても、開業エリアでニーズがないと売上につなげられないので意味がありません。事前にしっかり調査を行い、そのジャンルが求められているエリアで開業する、年齢層に偏りのあるエリアでは年齢に特化したサービスを提供するなどの対策が必要でしょう。

フランチャイズの場合、市場調査からサポートしてくれる本部もたくさんあるため、個人での開業よりニーズの見極めがしやすいと言えます。

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2.積極的な集客

積極的な集客も、スクール経営を成功させるためのポイントです。

チラシはポスティングのほかに、飲食店などのお店に置かせてもらうという方法もあります。ほかには看板やのぼりの設置などでスクールをアピールする方法もありますが、特に積極的に取り入れたいのがインターネットの活用です。ホームページやSNSでの情報発信はとても効率的で、質の高いサービスを提供できれば口コミで拡散されて大きな集客効果を得ることができます。

フランチャイズでは集客支援を行っている本部も多く、相談しながら効果的な集客施策を打つことができるでしょう。