バーの経営は難しい?開業資金や資格などの準備、年収目安や成功ポイントを解説
最終更新日:2024年09月20日

お酒を楽しむことが好きで、バーを経営してみたいと憧れを持っている方もいるでしょう。バー経営を成功させるにはお酒の知識以外にも、立地選びや集客方法などさまざまな知識や準備が必要です。
今回は、バーの経営を始める前に知っておきたい必要な資金や調達方法、資格、届出、バー経営の手順などをご紹介します。開業前にやるべきことを理解し、バーオープンへの一歩を踏み出しましょう。
バー経営を始めるには最低500万円の資金が必要
バーの経営を始めるには、一般的に500~1,000万円の費用が必要と言われています。
店舗の立地や規模などによっても変動し、1,000万円以上かかるケースも珍しくありません。
飲食店の開業資金は1,000万円前後が目安で、たとえば居酒屋の場合は200~1,000万円、カフェの場合は平均500~600万円が相場とされていることから、バーの経営に必要な資金は飲食店のなかでも高額の部類に入るでしょう。
では、具体的にはどのような費用がかかるのか、バーの開業資金(初期費用)と経営資金の詳細を確認していきます。
バーの開業資金(初期費用)
バーの経営を始める際にかかる費用で最も割合が大きいのが開業資金(初期費用)で、主な内訳は以下のようになっています。
項目 | 費用目安 |
---|---|
物件取得費(敷金・礼金・仲介手数料・家賃) | 150~200万円程度 |
内外装費 | 100~200万円 |
厨房機器・設備費 | 100~200万円 |
什器・備品・消耗品費 | 100万円程度 |
合計 | 450~700万円 |
物件取得費用は賃貸物件の敷金や礼金、仲介手数料、家賃などで、家賃の6~10ヵ月分程度必要です。
内装工事には100~200万円程度がかかりますが、こだわりが強いとさらに高額になる可能性があります。
また、冷蔵庫や製氷機、シンク、バーカウンターなどの厨房機器・設備の導入も必要です。
100~200万円と内装工事同様に高めですが、中古品を活用するなどして費用を抑えることもできます。
そして、椅子やテーブル、メニュー、グラス、調理器具などの什器・備品・消耗品費用も100万円程度は確保しておく必要があるでしょう。
バーの経営資金
バーの経営には、毎月の経営資金も準備しておく必要があります。
項目 | 費用目安 |
---|---|
家賃 | 20~25万円程度 |
人件費 | 15~25万円程度 |
仕入れ費 | 10万円前後 |
水道光熱費 | 5万円前後 |
その他の経費(広告宣伝費・保険料など) | 5万円程度 |
合計 | 55~70万円 |
バーの経営で毎月必要な費用として、家賃があります。
立地にもよりますが、月々20~25万円が必要です。
また、スタッフを雇う場合は人件費の準備も必要になり、人数やスタッフの能力などによって大きく変動します。
仕入れ費はお酒や食材の仕入れにかかる費用で、ほかにも水道光熱費や広告宣伝費、保険料などの経費が発生し、毎月60~70万円程度は必要になるでしょう。
必要な資金は、経営するバーの種類や物件、内装、備品選びなどで大きく変動する
バーを経営するために必要な資金は、開業するバーの種類や物件、内装、備品の選び方などによって大きく変動します。
バーと一口に言ってもサービスの提供の仕方や客層によって名称が異なり、種類や特徴は以下の通りです。
バーの種類 | 特徴 |
---|---|
オーセンティックバー | オーセンティックは「本物の」という意味を持つフランス語。本格的なバーカウンターが店内に備え付けられている、格式高いバーを指す |
ショットバー | グラスで1杯ずつお酒を提供するバー。オーセンティックバーよりもカジュアルで、気軽に立ち寄りやすいお店を指す |
スタンディングバー | 立ち飲みのバー。軽くお酒を飲みたいと考えるお客さんが集まるため、回転率や集客数の高さが魅力 |
ダイニングバー | 食事とお酒を一緒に提供するスタイルのバー。雰囲気はカジュアルなものが多く、グループが会話を楽しみながらお酒を飲める |
スポーツバー | お酒を飲みながらスポーツ観戦ができるバー。ハイテーブルやカウンター席が中心の英国式パブに習った店舗のほかに、個室夜半個室タイプのバーも増えている |
物件の広さで家賃が変動することはイメージしやすいですが、立地も大きく影響します。
繁華街の一等地にある物件は家賃が高く、郊外や住宅街にある物件は比較的安価に借りられる場合が多いです。
また、高級なバーでは高価な家具や装飾品が求められる一方、カジュアルなバーではよりシンプルな内装で済むことが多いなど、バーのコンセプトやターゲットとする顧客層によって必要な内装や設備のグレードが異なります。
以上のように、バーの経営に必要な資金は多くの要因に左右されるので、事前にしっかりとした計画を立て、無駄のない資金運用を心がけることが大事です。
バーの開業・経営資金の調達方法(融資・助成金・補助金)
バーを開業・経営するための資金調達方法として、以下のような選択肢があります。
- 自己資金(貯金)
- 家族や友人、親族からの資金援助
- 金融機関の融資
- 助成金・補助金の活用
- クラウドファンディング
なかでも銀行や信用金庫などの金融機関からの融資はまとまったお金を借りられる可能性が高く、多くの経営者が選ぶ資金調達方法です。
現に、日本政策金融公庫の「2023年度新規開業実態調査」によると、開業時の資金調達額の平均1,180万円のうち、金融機関等からの借り入れは平均768万円(65.1%)と一番多いことが分かっています。
国や自治体が実施している助成金・補助金を活用することも返済不要という点で魅力がありますが、助成・補助してもらえる範囲が限定されていたり、支給されるタイミングが費用を支払った後など、利用しにくいケースがあるので注意が必要です。
また、近年ではインターネットを通じて多くの人から少しずつ資金を調達する手軽な方法も増えていますが、事業の魅力や将来性が伝わらないとなかなか思うように資金を調達することは難しいでしょう。
資金調達で躓かないためにも、それぞれのメリット・デメリットを理解した上で最適な方法を選ぶようにしてください。
参照:新規開業に関する調査「2023年度新規開業実態調査」 | 日本政策金融公庫
バーの経営に必要な資格
バーの経営には、バーテンダーの資格など専門的なものは必要ありません。
バーの経営に必要な資格は主に以下の2つです。
届出名 | 取得方法 | 取得費用 |
---|---|---|
食品衛生責任者 | 開業地域の食品衛生協会が実施する、食品衛生責任者養成講習会を受講する | 10,000円前後 |
防火管理者 | 開業地域の防災センターなどで実施される、防火管理者の講習を受講する | 甲種新規講習:8,000円 乙種講習・甲種再講習:7,000円 |
食品衛生責任者
バーなどの飲食店の経営に必要な資格が、食品衛生責任者です。
食品衛生責任者には、食中毒が発生しないよう衛生面の管理、対策を講じる役割があります。
食品衛生責任者の資格は、食品衛生協会が実施している食品衛生責任者養成講習会を受講すれば取得可能です。
具体的には、指定の保健所や保険センターで食品衛生学と公衆衛生学、食品衛生法を計6時間学びます。
各都道府県の食品衛生協会によって取り扱いが異なるので、詳細は地域の協会で事前に確認するようにしましょう。
ただし、すでに調理師や栄養士などの資格を持っている場合には、講習を受けずに食品衛生責任者の資格を取得できます。
防火管理者
防火管理者とは火災などの被害防止を目的に、消防計画の作成、防火管理業務を実施する責任者を指します。
店舗の収容人数が30人を超える場合、防火管理者資格が必要です。
各都道府県の防災センターなどで実施されている講習を受けることで取得できます。
防火管理者の資格は建物の広さによって甲種と乙種に分かれているので、あらかじめ管轄の消防署に問い合わせるようにしましょう。
バーの経営に必要な届出
バーを経営するためには、以下のような届出が必要です。
安全で適正な営業を行うために欠かせない大事な準備となるので、しっかり確認しましょう。
届出 | 対象となるバーの店舗 | 届出先 |
---|---|---|
飲食店営業許可 | 全ての店舗 | 保健所 |
防火管理者選任届 | 30人以上の収容人数のある店舗 | 消防署 |
深夜酒類提供飲食店営業開始届 | 深夜(午前0時以降)に酒類を提供する店舗 | 警察署 |
特定遊興飲食店営業許可 | 深夜に酒類を提供し、遊戯施設を備えている店舗 | 警察署 |
飲食店開業許可
保健所で飲食店営業許可の許可をもらって初めて、店舗で調理した食品の提供とお酒の提供が可能になります。
飲食店営業許可は、営業許可申請書、施設の構造および設備を示す図面(配置図)などを提出し、施設の実地検査をクリアすると許可書が交付されるという流れです。
余裕を持って準備を行い、オープン予定日から2~3週間前には届出を済ませておきましょう。
防火管理者選任届
防火管理者選任届は、30人以上の収容人数がある店舗で義務付けられている届出です。
防火管理者の講習受講者または防火・防災についての学識がある人材を選び、届け出る必要があります。
バーを経営する地域を管轄している消防署に提出すれば手続き完了です。
深夜酒類提供飲食店営業開始届
深夜酒類提供飲食店営業開始届の提出は、0時を超えて営業するバーが対象となる届出です。
ただし、時間帯が地域によって異なるケースがあるため、事前に警察署の生活安全課へ問い合わせておきましょう。
特定遊興飲食店営業許可
0時以降に営業し、なおかつダーツ、カラオケ、ダンスパフォーマンスなどの遊戯施設を備えている場合は特定遊興飲食店営業許可の取得が必要です。
どのようなサービスが特定遊興にあたるか事前に警察署の生活安全課に問い合わせておくと、オープンのときに慌てずに済みます。
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バー経営は儲かる?気になる利益率や年収の目安
結論から言うと、バーの経営は飲食店のなかでも儲かる可能性があります。
儲かる主な理由として挙げられるのは、「利益率の高さ」です。
バーはお酒をメインに提供するお店なので、居酒屋やレストランなどの飲食店と比べると食材の仕入れが少なく、おつまみとして提供する食材も傷みにくいものが多いので、食材ロスがほとんどないことも利益率の高さにつながっています。
バー経営者の年収は、店舗の規模や立地、経営方針によって大きく異なりますが、300~1,000万円程度だと言われています。
飲食業界全体の平均年収259.5万円と比較しても、儲かる可能性の高さが伺えるでしょう。
経営が軌道に乗れば、年収1,000万円以上も狙える業種だと言えます。
儲かる確率が上がる!バー経営におすすめのフランチャイズランキング
バーの経営でしっかり儲けたいという方には、すでに確立されたビジネスもでるで効果的な経営ができるフランチャイズで始めるという選択肢がおすすめです。
そこでこちらでは、特におすすめなバーのフランチャイズ本部をピックアップして、利益率を基準にランキング形式でご紹介します。
順位 | バーFC本部名 | 営業利益率 |
---|---|---|
1位 | SHOTBAR MAO | 53.3% |
2位 | お酒の美術館 | 30%以上 |
3位 | ESOLA | 23.5% |
『SHOTBAR MAO』は、カウンターのみやダーツバーの併設など、立地やコンセプトに合わせた店舗づくりが可能なフランチャイズ本部です。
飲食業のなかでも圧倒的な利益率を誇っており、高い技術を必要としないので未経験者でもバーの経営者になることができます。
『お酒の美術館』は、スタンディングバーを手掛けるフランチャイズ本部で、コンビニのイートインスペースを活用した省スペース経営を大きな特徴としています。
独自ルートでのお酒の格安仕入れによって、高い利益率を実現することが可能です。
『ESOLA』は、レストラン・ワインバーを展開しているフランチャイズ本部です。
セルフスタイルの営業形態を採用しており、居抜き物件の活用や少数での店舗運営がしやすく、コストを抑えたバー経営が実現できます。
バー経営を始める手順
ここからは、実際にどうやって開業するのか手順を確認していきましょう。
バーを始める手順を6つのステップに分けて解説します。
1.バーの種類やコンセプトを決める
まずは、どのようなバーを開くか概要を決めることから始めます。
前述の通り、バーにはオーセンティックバーやショットバーなどさまざまな種類があるので、どの種類のバーにしてコンセプトをどうするかお店全体の具体的なイメージを固めましょう。
コンセプトの例は以下のようなものがあります。
- 人がたくさん集まる賑やかなバー
- カウンターのみの、薄暗く大人っぽいバー
- 音楽を楽しむバー
このときに決めたコンセプトや店の形態は、備品やメニュー作り、販促などを大きく左右する重要な要素になります。
「なんとなくバーを開業する」というあいまいな状態では、コンセプトがブレて個性のないお店になってしまう可能性があるので、最初の構想をしっかり練っておきましょう。
2.開業資金を準備する
どのようなバーにするか決めたら、必要な資金を用意しましょう。バー経営には開業前の準備資金と開業後の運営資金をあわせて、およそ500~1,000万円が目安です。
資金の調達方法としては先述の通り、自己資金(貯金)をはじめ、家族・友人からの資金援助や金融機関からの融資、助成金・補助金の活用、クラウドファンディングなどの方法があります。
融資を受けたり、実際に使った費用を国から補助してもらったり、いくつかの方法を上手く利用することで全額を預貯金(自己資金)から捻出しなくても済みます。
ただし、助成金・補助金は原則として雇用保険に加入している従業員を雇っていることが前提になります。また補助金・補助金は前払いした実費の内、一定の割合を後から補助してくれる仕組みなので、すぐにお金が手元に入るわけではない点に注意しておきましょう。
3.開業に必要な資格・許可を取得する
次に、開業に必要な資格・許可を取得しましょう。
- 食品衛生責任者
- 飲食店開業許可
- 防火管理者・防火管理者選任届
- 深夜酒類提供飲食店営業開始届
- 特定遊興飲食店営業許可
など、バーを開業してお客さまに安全なサービスを提供するには資格と許可が必須となります。
4.立地/物件選び
バーの経営を成功へ導くには立地・物件選びが非常に重要です。
出店エリアを決める3つのポイントを解説します。
- エリアの集客見込み
- 人目につきやすいか
- 通いやすいか
集客数の見込みを把握するために、商圏調査(エリアマーケティング)を行いましょう。無料のツールを利用すれば簡単に商圏のリサーチが可能です。
ビジネス街か住宅地かで昼夜の人口の動きが異なりますし、学生や主婦、会社員といった層がどの程度そのエリアにいるのか知ることで、経営戦略を立てるのに役立ちます。また、駅から近ければ会社員が通いやすいため集客数に良い影響を与えます。ターゲットが通いやすい場所がどこかを検討して、エリアと物件を決めましょう。
なお、エリアによっては深夜酒類提供飲食店の営業ができないケースもあります。都市計画法により、商業地域と住宅地域に分けられ、用途の制限がもうけられています。用途地域のルールは各都道府県により異なるので、自治体の都市計画図を確認してください。
5.お酒やグラスなど備品の調達
立地/物件選びの次は、お酒やグラスなどの備品の調達を行います。
ドリンク関連
タンブラー、グラス、カップ、マドラー、シェーカー、バースプーン、ソムリエナイフなどグラス磨き関連
グラスハンガー、マット、トレシー、スポンジなどテーブル関連
ウォーターホン、アイスペール、コースター、ボトルキープホルダー、灰皿、皿、フォーク、おしぼり置き、伝票クリップ、キャッシュトレイなど
また、お酒の仕入れ先も物件決めと同時に検討するのがおすすめです。お店によって品揃えや価格が違うので、近場の業者をリストアップして比較すると良いでしょう。
6.販促方法を検討
最後にお店を認知してもらう方法を決めます。ターゲットが利用する確率が高そうなSNSで情報を発信したり、チラシを配ったりさまざまな方法があり、代表的な方法は以下の通りです。
SNS
Instagram、Twitter、Facebook、LINE公式アカウントの利用など広告出稿
フリーペーパー、検索サイトへの登録などアナログ式の集客
DMやチラシの配布、ショップカードを他店に置いてもらうなどイベント実施
音楽祭、試飲イベント、交流会など
また、どの層をターゲットにするかで効果的な販促方法は異なります。ターゲットとなる層は、具体的には下記の通りです。
- バー近くの通りすがりの人
- 明確な目的をもって来店してくれる人(SNSや広告で店の存在を知って訪れる人)
- 来店客の再来店(リピーター)
- 知り合い
自店に足りていない層はどこか、どの層を狙った集客をしたいのか考え、販促を行っていきましょう。
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バー経営を成功させるためのポイント
バー経営を成功させるためには、いくつかの大事なポイントがあります。
これらのポイントを押さえることで収益を最大化することが可能です。
- ニーズやコンセプトに合った立地選び
- 初めてでも利用しやすい店舗づくり
- リピーター獲得のための施策
ニーズやコンセプトに合った立地選び
バー経営の成功において、ニーズやコンセプトに合った立地選びは非常に大事な要素です。
適切な立地を選ぶことで、ターゲットとする顧客層を効果的に集客することができます。
まずは、どのような顧客層をターゲットにするかを明確にしましょう。
たとえば、ビジネスマンをターゲットにする場合はオフィス街や駅近くの立地、若者をターゲットにする場合は大学の近くや繁華街が効果的です。
初めてでも利用しやすい店舗づくり
バー経営の成功には、初めてのお客様が利用しやすい店舗づくりも大事です。
特に慣れない人にとっては敷居が高いイメージが強いので、初めてのお客様でも快適に過ごせる環境を提供することで、新規顧客の獲得につなげることができます。
店内の様子が見えるガラス張りにしてみたり、SNSで店内やメニューなどの情報を発信してみたりとさまざまな方法があるので、お店のコンセプトやターゲット層に合わせて取り組んでみてください。
リピーター獲得のための施策
リピーターを増やすことは、バー経営の安定と成長に直結します。
具体的には、
- ポイントカードや会員制度:来店頻度に応じて特典を提供する
- メールマガジンやSNSの活用:特典やキャンペーン、イベント情報を定期的に配信する
- インセンティブの導入:ドリンク無料券などを提供する
などに取り組むことでリピーター獲得が可能です。
また、実際の利用者にアンケートを取るなどして要望などを取り入れることで顧客満足度を高め、長期的なリピートにつなげることができます。
経営イメージを膨らませてバー開業の準備を進めよう
バー経営は魅力的なビジネスですが、成功するためにはしっかりとした準備が必要です。
また、経営を軌道に乗せるためのポイントを押さえておくことも欠かせません。
バー経営の準備を進めるなかで少しでも不安が残るという方は、フランチャイズという選択肢の検討をおすすめします。
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公開日:2021年11月29日