自宅ネイルサロンの開業ガイド！必要な準備やトラブル・失敗の対策法など詳しく解説
最終更新日：2023年05月24日
「ネイルサロンを自宅で開業したい！」と考えている方のなかには、自宅開業ならではのトラブルや経営の失敗に関する不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。
こちらの記事では、自宅でネイルサロンを開業したい方のために、必要な費用や資格、届出などの準備をはじめ、トラブルや失敗の防止策などについて詳しく解説します。
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目次
ネイルサロンと同じ美容業界で開業できるおすすめのフランチャイズ
自宅ネイルサロンとは
自宅ネイルサロンは、その名の通り自宅で開業するネイルサロンのことです。
自宅の一部をネイルサロンとして使用することで気軽に開業できるため、自宅ネイルサロンの開業を検討する人が増えています。自宅のスペースに合わせて一部屋を専用ルームにしたり、リビングの一角をサロン用に整えたりできるため、家賃が必要なく初期費用が抑えられるからです。
また、小さな子どもの育児や家族の介護によって外で働けない人、気軽に副業を始めたい人でも自宅にいながら柔軟な働き方ができることが自宅ネイルサロンの特徴です。
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自宅でネイルサロンを開業するメリット・デメリット
自宅でネイルサロンを開業することはメリットが多く魅力的な半面、デメリットもあります。そこで、自宅ネイルサロンを開業する際のメリットを改めて確認するとともに、デメリットについても解説します。
メリット
自宅でネイルサロンを開業するメリットは、低資金でサロン運営ができる点です。前述したように、自宅で開業することで店舗物件を借りる必要がないため初期費用が抑えられ、営業にかかる費用もネイル商材や消耗品などで済みます。したがって、店舗で開業するネイルサロンやほかの業種で開業するよりも資金を抑えた開業が可能です。
また、柔軟な働き方ができることも自宅でネイルサロンを開業するメリットです。営業日や営業時間をライフスタイルに合わせて設定できます。家事や育児の合間や家族のスケジュールに合わせた営業も可能です。
資金面のハードルが低く、ワークライフバランスが取れる点が自宅ネイルサロン開業の大きな魅力といえるでしょう。
デメリット
自宅でネイルサロンを開業するデメリットとして、仕事とプライベートの境界線が曖昧になり、メリハリをつけにくいことが挙げられます。施術以外にも事務作業をこなす必要があるため、家族との時間を犠牲にしてしまうこともあるでしょう。
また、自宅サロンは住宅街にあることが多いため、場所が分かりにくいこともデメリットの一つです。自治体によって異なりますが、住居専用地域ではサロンの看板を出す場所や看板の大きさが限られてしまうことがあります。自宅サロンの場所が最寄駅から遠かったり交通アクセスが不便だったりする場合、集客に影響があることも考えられるでしょう。
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自宅でネイルサロンを開業した場合の月収は？
自宅でネイルサロンを開業した場合の月収は、集客状況によって大きく異なるため一概には言えません。副業感覚での経営や潜在顧客に認知されにくい点が収益のネックにもなり得ますが、20〜50万円程度の月収が一般的です。
副業でネイルサロンを開業する場合は5〜10万円程度が多いですが、本腰を入れて営業に取り組んで高単価のお客様を獲得できれば、月収100万円程度になることも考えられるでしょう。利益を上げるためにはお客様に満足していただき、リピート率を高めることが最重要ですが、むやみに値下げをせず客単価を高くキープすることも大切なポイントです。
自宅でネイルサロンを開業した場合の廃業率は高い？
自宅でネイルサロンを開業した場合の廃業率は高いと言えるでしょう。
帝国データバンクでは、2020年にネイル専門サロンの倒産が過去最多を更新しているという調査結果を発表しています。そのなかでも倒産が目立つのは、自宅サロンといった小規模なネイルサロンです。また、市場の拡大により、自宅サロンを含む店舗数が増加したことで競争が激化したことが大きな倒産理由となっています。
その他、大型チェーン店やフランチャイズ経営店との資金力の差なども自宅サロンが倒産してしまう理由の一つと考えられています。倒産したネイルサロンでは、資本金1,000万円未満という個人店の廃業率が約9割を占めているそうです。個人で自宅サロンを開業することに不安を感じる方は、フランチャイズでの経営を検討してみることも検討すると良いでしょう。
参照：TDBのプレスリリース「ネイルサロンの倒産が増加、過去最多を更新 店舗急増で競争激化、コロナ禍の直撃が追い打ち」
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自宅でネイルサロンを開業するために必要な準備
自宅でネイルサロンを開業するためにはどのような手順を踏めば良いのでしょうか。自宅ネイルサロン開業に必要な準備を具体的に説明します。
事業計画を作成する
自宅でネイルサロンを開業するための事業計画書を作成し、ビジョンや目的・コンセプトを明確にします。さらに、収支を具体的な数字に落とし込んで経営状況を予測し、運営を成功させるためのプランを決めます。また、資金の融資を検討している場合は、事業計画の提出が必要なケースがほとんどです。
資金調達・販売戦略・財務計画などの情報を整理した事業計画は経営の柱となるため、開業後のサロン運営方針を揺らぎにくくするためにも重要と言えます。
自宅で開業できるかを確認する
自宅でネイルサロンを開業できるかの確認も重要です。
たとえばマンションの場合、居住用途以外の使用が禁止されていたら自宅で開業することはできません。また、臭いや騒音などが近隣住民に影響を与えると判断される場合や管理組合から制限が設けられている場合もサロンの開業は難しいでしょう。
不動産会社や管理会社、マンションの管理組合や所有者に自宅ネイルサロンの開業が可能かどうかを確認しましょう。
備品や設備の仕入れ・購入を行う
自宅でネイルサロンの開業をする際、主に必要な備品や設備は以下の通りです。
- 施術テーブル
- 施術チェア（お客様用および施術者用）
- ジェル硬化用ランプ
- フットネイル台
- ワゴン
- ジェル、ポリッシュ、アクリルおよび各種リムーバー
- ニッパー、プッシャー、ファイル等の施術道具
- 消毒用アルコール、キューティクルオイル、コットン等消耗品
上記のネイル関係設備や備品以外にも、電話機や空調機器、会計に必要なレジや顧客システムなどの準備が必要です。
サロンの広告・宣伝を行う
自宅でネイルサロンを開業する際は、インターネットやSNSツールを使って視覚に訴えかけられる戦略的な集客を行うことがポイントです。
その他、近隣エリアの店舗にチラシを置いてもらったり、地域を絞ってポスティングをしたりする方法もあります。集客ツールを存分に活用し、戦略的な広告・宣伝を行いましょう。
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自宅でネイルサロンを開業するために必要な費用の目安
自宅でネイルサロンを開業する際に必要な初期費用は30〜60万円程度が目安です。内訳は、施術台や椅子・デスクライトなどが3〜10万円程度、収納やディスプレイ棚とワゴンが3〜10万円程度、ソファが3〜10万円程度です。
施術用品はサロンで扱うメニューに沿って揃えます。ジェル・ポリッシュ・アクリルの材料や道具を購入した場合、トータルで20〜30万円程度が費用の目安となります。ネイルサロンは比較的低予算で開業できますが、大きな内装工事が必要になると初期費用が高額になる場合もあります。
自宅ネイルサロンの開業に利用できる助成金はある？
自宅でネイルサロンの開業をする際に利用できる助成金として、両立支援等助成金・人材開発支援助成金・中途採用等支援助成金などがあります。
「両立支援等助成金は」、仕事と子育て、介護を両立できる環境づくりに取り組む事業主を支援するための助成金制度です。いくつかのコースに分かれており、たとえば育児休業等支援コースの場合は従業員と面談の上で作成した育休復帰支援プランを基に連続3ヵ月以上育児休業を取得させると、育児休業取得時と復帰時にそれぞれ30万円を受け取れます。
「人材開発支援助成金」はサロンで新規に従業員を採用する場合の人材育成などに利用できる助成金で、対象となる訓練において支給される助成額は1人当たり最大50万円です。
「中途採用等支援助成金」は中途採用の促進を目的とした制度です。たとえば、自宅ネイルサロンで中途採用者の雇用管理制度を整えた上で従業員の中途採用を行う場合に利用できます。45歳以上の中途採用者を雇用した場合、条件を満たせば100万円の助成額が支給されます。
そのほかにも、開業条件や自治体によって利用できる助成金があるため、利用できる助成金を開業前に調べておきましょう。
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自宅でネイルサロンを開業するために必要な資格・届出
自宅でネイルサロンを開業する際には資格取得や許認可の義務はありません。ただし、所得税納税時に青色申告を受けたい場合には税務署への開業届提出が必要です。
とは言え、ネイリスト関連の民間資格にはさまざまな種類があります。技術さえあればネイリストとして働くことはできますが、資格取得は施術スキルのレベル証明になります。お客様の信頼獲得と集客に役立つため、自宅ネイルサロンを開業する方の多くは技能検定試験を取得しているのが現状です。
自宅でネイルサロンを開業した場合に注意したいトラブルと対策
どんなビジネスにも多少のトラブルはありますが、自宅でネイルサロンを開業したらどのようなトラブルが予想されるのでしょうか。注意したいトラブルと回避策について説明します。
自宅の住所やプライベートな情報を知られる
自宅でネイルサロンを開業することで、住所や自宅内部の様子をお客様に知られるリスクが考えられます。施術中の会話にプライベートな内容や家族の話題が出たら、行動パターンや個人情報を把握されてしまう可能性も少なくありません。
プライベートな情報を知られないようにするには、施術スペースと生活スペースを分離させることが大切です。また、施術中の会話から個人的な情報が漏れないように注意する必要があります。自宅での開業はつい気が緩みがちですが、あくまでもお客様相手ということを忘れずに接客することが大切です。
クレーマーの対応にリスクが伴いやすい
自宅でネイルサロンを開業する場合、1人でクレーム処理をすることになるため、クレーマー対応へのストレスが大きくなりやすい傾向があります。施術中に十分確認しながら進めても翌日になってクレームを言われたり、クレーム対応が気に入らないとストーカーまがいの行動をされたりするリスクがあります。SNS上で誹謗中傷されるケースもあるかもしれません。
対処法としては、施術や返金ルールなど、トラブルになりがちな事柄に関する同意書を作成し、施術前にサインをしてもらうことがおすすめです。サロン側の不手際による事故に備えて保険に加入しておくことも、トラブル発生時の有効な予防策になるでしょう。
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自宅でのネイルサロン開業に失敗しない方法
自宅でのネイルサロン開業には多くの課題点があります。失敗しない方法を紹介するので参考にしてください。
効率的に集客する
自宅でネイルサロンを開業するには、お客様にサロンの存在を認知してもらうことが第一歩です。店舗型ネイルサロンは看板が大きく目立ちやすいことに比べ、自宅ネイルサロンの存在は分かりにくいでしょう。
認知度を高めて集客につなげるためには、開業前から効率的な宣伝・広告活動をスタートし、できるだけ多くの方々にサロンの存在を知ってもらうことが重要です。ホームページやSNSを活用し効率的にサロンの存在をアピールしましょう。
生活感が出ないように工夫する
自宅でネイルサロンを開業すると、どうしても生活感が出やすくなります。非日常的な特別感を求めて来店されたお客様ががっかりしないように生活感が出ないような工夫をしましょう。
たとえば、インテリアや雑貨、アロマなどを取り入れるなど、日常を感じさせない配慮が重要です。隠れ家的な心地良さをお客様に提供すれば、自宅ネイルサロン特有の魅力をアピールできます。
可能な範囲でサロンの情報を公開する
自宅でネイルサロンを開業するのに欠かせない宣伝活動ですが、自宅サロンの住所を公開することに抵抗を感じる人も少なくないでしょう。しかし、サロンの情報を認知してもらえなければ集客につながりません。
住所やサロンの外観・内装を公開したくない場合は、施術スペースの画像やネイルチップに施したアートの写真をSNSなどにアップし適度な頻度で更新するなど、可能な範囲でサロンの情報を公開することで魅力をアピールしましょう。
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ネイルサロンと同じ美容業界で開業できるおすすめのフランチャイズ
自宅でネイルサロンを開業したいけど不安という方もいるのではないでしょうか。フランチャイズでの開業は本部からのサポートが受けられるため安心です。そこで、ネイルサロンと同じ美容業界でおすすめのフランチャイズ本部を紹介します。
フスフレーゲクラブ
『フスフレーゲクラブ』はドイツ式フットケア専門サロンのフランチャイズです。自宅で開業できるネイルサロンではありませんが、資格や免許を持たなくても自分のサロンを開業できます。
研修制度が充実しているため未経験者でも1ヵ月で技術取得が可能です。宣伝広告や販促ツールの提供サポート、ノウハウや技術研修、営業支援も充実しています。粗利やリピート率の高さも魅力で、全国どこでも希望のエリアで出店が可能です。
ＳＰ水素セラピー～水素吸入機ビジネス～
『ＳＰ水素セラピー〜水素吸入機ビジネス〜』は、水素吸入機をサロン・整骨院・スポーツジムなどの店舗に無料で設置してもらい、店舗で利用された売り上げの50％を毎月の収益として得られる仕組みです。
ロイヤリティ・加盟金・保証金は0円。マニュアルや販促ツールなどの情報共有、教育研修制度のサポートがあるため安心して開業できます。自宅でネイルサロンを開業するよりも気軽に事業を始めたい方におすすめです。
自宅ネイルサロン開業についてまとめ
自宅でネイルサロンを開業すると柔軟な働き方ができ、低予算でのスタートが可能です。デメリットや注意点はありますが、自宅サロンならではの工夫や対策をすることで成功へとつなげられるでしょう。
ただし、自宅ネイルサロンを開業して軌道に乗るまでには時間やノウハウが必要です。1人で開業するのが不安な方はフランチャイズでの開業も検討してみてはいかがでしょうか。
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公開日：2023年05月24日
