理容室の開業に必要なものとは？資格・資金・保健所での手続きや準備の流れ、成功のコツなど
最終更新日：2023年07月10日
年齢層が高めでダサいというイメージも強かった昔はとは違い、最近では若者も利用しやすいおしゃれな理容室が増えています。普段から髪型・髭などの身だしなみやおしゃれに気を遣っている方のなかには、自分の理想的な理容室を開業してみたいとお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか。
そこで今回は、理容室の開業に必要な資格や資金、保健所の手続きなどの準備に関する情報をまとめてお届けします。理容室の開業条件や準備の流れ、成功のコツまでご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。
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目次
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理容室は資格がなくても・1人でも開業できる！
理容室の開業には理容師の資格が必要というイメージをお持ちの方も多いと思いますが、実は理容室を開業するためにオーナー自身が理容師の資格を持っている必要はありません。
ですが、理容師法で「理容師の免許を持たないものは理容を業として行うことはできない。」と定められており、店舗で理容サービスを提供するには必ず1人以上の理容師資格保有者がいることが開業の条件となっています。つまり、オーナー自身が理容師の資格を持っていない場合でも資格を持ったスタッフを雇えば開業自体は可能なのです。
また、理容室は店舗の規模によっては1人で開業することもできます。1人で理容室を開業すると、スタッフ雇用に伴って発生する人件費や教育の負担を軽減できる、スケジュールの管理や調整が簡単などのメリットがあります。一方で、理容室開業における全ての準備や開業後の業務を1人で行う必要があるため、体力的・精神的な負担が大きいというデメリットも考慮して決断することが大事です。
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理容室を開業する前に知っておきたいこと
そもそも理容室とは何なのか、美容室との違いや同一店舗での開業の可能性、理容業界の現状や将来性など、理容室を開業する前に知っておきたい情報をまとめました。
それぞれ解説しますので、開業前のおさらいとしてぜひご活用ください。
理容室と美容室の違い
理容室と美容室はどちらも髪を扱うサロンという共通点がありますが、仕事としての目的に大きな違いがあります。
理容室（床屋）は頭髪の刈込や顔そり（シェービング）といった「容姿を整えること」を目的とした施術を行う一方で、美容室はデザインカットやパーマなどの「容姿を美しくすること」を目的とした施術をメインに行います。今では性別関係なくどちらも利用することは可能ですが理容室は男性向け、美容室は女性向けの施術メニューが多いのが現実です。
また、価格帯も理容室の方が低めに設定されている傾向にあります。務省統計局の「小売物価統計調査」によると、2022年の理容室での理髪料金が平均3,610円に対して美容室のカット料金は3,643円。この結果だけだとあまり差がないように見受けられますが、美容室でカットと同様にメインで提供されているパーマは8,369円、カラーは6,079円と2倍以上も高いことが分かっています。
【理容室と美容室の比較表】
| 項目 | 理容室 | 美容室 |
|---|---|---|
| 必要な資格 | 理容師 | 美容師 |
| サービス内容 | ・頭髪の刈込 ・顔そり（シェービング） ・染毛（カラーリング） ・パーマなど |
・デザインカット ・パーマ ・染毛（カラーリング） ・ヘアセット ・着付け ・メイク ・まつ毛エクステンションなど |
| 料金 | 安め | 高め |
参照：美容師法の概要 | 厚生労働省
参照：小売物価統計調査年報 2022年 | 総務省統計局
美容室の開業準備の決定版！開業の流れや資金・資格など必要なものまとめ
理容室と美容室の同一店舗は不可能ではないが難しい
結論から言うと、美容室と理容室を同一店舗で開業することは法律的に可能です。
ですが、これを実現するには理容師と美容師の両方の資格を持つスタッフが必要になるため、人材探しや教育の難易度が高くなります。さらに、理容室と美容室ではそれぞれ満たすべき条件が異なり、それぞれに必要な設備や施術スペースなどを確保することが必要です。
このような点からも、理容室と美容室の同一店舗での開業は難易度が高いと言えるでしょう。また、開業後に美容室から理容室、理容室から美容室への変更は不可能なので、慎重に決断することが重要です。
理容室の現状と将来性
厚生労働省によると、理容室の数は1986年（昭和61年）の144,939店舗をピークに減少が続いており、1998年（平成10年）には142,786店舗、2004年には139,548店舗にまで減少。以降も減り続け、2021年（令和3年）には114,403店舗まで減っていることが分かっています。また、それと同時に理容師の数も減少しているのが現状です。
これらは若者のヘアスタイルの多様化による理容師離れや低価格チェーン店の出現、高齢化、後継者不足などが影響していると言われています。
では、このような状況の理容室を開業しても将来性はあるのでしょうか。
実は、高齢者や障がい者の増加を背景に「ケア理容師」への注目が高まっています。ケア理容師は高齢者や障がい者の方に理容サービスを提供できる、合同理容生活衛生同業組合連合会認定の資格です。自分で髪を切りに行ったり自宅で髪を切ったりすることが難しい高齢者や障がい者の方も多く、シェービングサービスなど理容室特有のサービスの需要も増えています。
これからも高齢化が進行し続けるのは明白であることから、高齢者向けのサービス強化と理容室離れが深刻化している若者に向けた新たな価値提案によって成功を手にする可能性を秘めているビジネスだと言えるでしょう。
参照：理容業の実態と経営改善の方策 | 厚生労働省
※「表－１理容店・理容師数の推移（単位：店・人）」をもとに比較ネットが作成
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理容室の開業に必要な条件
理容室を開業するには、決められた条件を満たすことが必要です。具体的には、保健所からの営業許可と資格取得または資格を持ったスタッフの雇用が挙げられます。
管轄の保健所から営業許可を得る
理容室を開業するには、開業する地域を管轄する保健所から営業許可を得る必要があります。
営業許可を得るためには、店舗の設備が一定の基準を満たしていることや衛生面での適切な管理ができることなどが必須条件です。たとえば東京都（一部の地域を除く）の場合、1作業室の床面積は13平方メートル以上であることやイスは3台までなどの基準が設けられています。具体的な申請方法や必要な書類は、各地域の保健所に問い合わせて確認しましょう。
【理容室の営業許可取得のための条件（東京都の場合）】
| 項目 | 基準 |
|---|---|
| 床面積 | ・1作業室あたり13平方メートル以上 |
| イスの台数 | ・1作業室の床面積が13平方メートルの場合は3台まで ※3台を超える場合は1台増すごとに4.9平方メートルを加えた面積以上にする |
| 客の待合場所 | ・作業室への客以外の出入りを制限する ・作業前の客を待合場所に待機させる措置を講じる |
| 床・腰板 | ・コンクリートやタイル、リノリューム又は板等不浸透性材料を使用する |
| 洗場 | ・流水装置であること |
| 採光・照明・換気 | ・十分な採光、照明及び換気を行う ・作業面の照度を100ルクス以上 ・理容所内の炭酸ガス濃度を0.5 %以下 |
| 格納設備 | ・消毒済物品容器及び未消毒物品容器を備える |
| 汚物箱・毛髪箱 | ふた付の汚物箱及び毛髪箱を備える |
| 消毒設備 | 消毒設備を設ける |
【理容室の営業許可取得に必要な書類（東京都の場合）】
- 開設届
- 構造設備の概要（施設の平面図）
- 従業者名簿（有資格者の免許証／有資格者は医師による診断書／管理理容師の講習修了証
- 検査手数料
- 開設者が法人の場合は法人の登記事項証明書
- 開設者が外国人の場合は住民票の写し
参照：理容所の開設に関する基準等について | 東京都福祉保健局
参照：理 容所のてびき | 東京都福祉保健局
資格取得または有資格者を雇用する
理容室で理容サービスを提供するには、理容師資格が必要です。
理容師資格を持っておらずオーナー自身が理容師として開業する場合は資格取得が必要ですが、資格を持っていなくても理容師資格を持ったスタッフを雇用することで開業できます。理容師の資格取得には、厚生労働大臣または各都道府県知事が指定する理容学校での勉強と国家試験への合格が必須です。
また、理容師の有資格者が2名以上いる場合には「管理理容師」の資格を持ったスタッフを雇用する必要があります。理容師の数が減ってきている今、有資格者かつ優秀な人材を確保することは簡単なことではありません。求人情報の作成や面接の実施など、採用プロセスを計画的・戦略的に進めることが重要だと言えるでしょう。
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理容室を開業するための準備と流れ
理容室の開業には計画から店舗や資金の準備、そして人材確保や集客まで、多くのステップがあります。以下では、具体的な準備と流れを順に紹介しますので、ぜひご確認ください。
1.コンセプトと資金・事業計画を作成する
理容室を開業する前にまず行うべきなのは、コンセプトと資金・事業計画の作成です。
たとえば、ターゲットとする客層や提供するサービスの詳細、開業に必要な資金や将来の収益予測などを明確にします。お店の方向性を定めてビジネスの成功を具体的にイメージするための重要なステップなので、時間をかけて取り組みましょう。
2.物件を確保する
次に理容室を開業する場所を選び、物件を確保します。立地条件は集客に大きく影響するので、利用しやすい場所を意識して慎重に選ぶ必要があります。
また、物件選びの際は開業基準を満たすために店舗の広さや設備も考慮しましょう。初期費用や開業後のコストにも影響する賃料も、判断材料として忘れてはいけません。
3.資金を調達する
物件を確保できたら、理容室の開業に必要な資金を準備しましょう。
自己資金だけでなく、金融機関からの融資、国や地方自治体からの助成金・補助金制度などを活用して調達することも可能です。金融機関からの融資の場合、メガバンクや地方銀行など一般的な金融機関より政府系金融機関「日本政策金融公庫」のほうが初めての独立・開業にはおすすめ。比較的審査ハードルも低めなので、気になる方はぜひ検討してみてください。
国や地方自治体の助成金・補助金に関しても受給条件や限度額などそれぞれ異なるので、各窓口で事前に確認するようにしましょう。
4.内外装工事や設備などを購入する
次の準備は、理容室の内外装工事や必要な設備などの購入です。
ここではお店のコンセプトに合った内外装や設備導入が必須ですが、オーナーのこだわりが反映しやすい一方で、初期費用をかけ過ぎてしまう失敗もよくあります。適切に予算管理を行い、理想のお店をつくりましょう。
5.スタッフの採用・教育
理容師の資格を持つスタッフの採用と教育も、理容室開業に重要な準備です。
採用時には、技術力だけでなくコミュニケーション能力やチームワーク能力を見極めることも大切。採用したスタッフに対しては、店舗のサービス方針やお客様への接し方など、開業後も定期的に研修を行い教育していくことが必要です。
6.手続き・届出
理容室の開業には、法的な手続きや届出も欠かせません。
具体的には先ほどご紹介した保健所への営業許可申請のほかに、税務署への開業届、社会保険への手続きなどが挙げられます。開業直前に焦ることがないよう、事前に必要な手続き・届出の種類や窓口、準備すべき書類などの確認をしておくと安心です。
7.集客
理容室の開業準備がある程度進めば、集客にも取り組みましょう。
新聞やチラシによる広告、WebサイトやSNSを活用した情報発信、開業記念のイベント開催など集客方法はさまざま。また、地域密着型の理容室であれば地域のイベントに参加するなどして地元の人々とのつながりを深めることも有効です。
理容室の開業に必要な資金
理容室を開業するための資金には、大きく分けて「開業資金（初期費用）」と「運営資金」の2つが必要となります。それぞれの費用はさまざまな要素によって変動するので、具体的な金額を事前に確認しておくと安心です。
開業資金（初期費用）
理容室の開業に必要な初期費用の目安は、1,000～2,000万円と言われています。具体的な項目は、物件取得費や内外装工事費、機材・設備購入費、薬剤・備品費、広告宣伝費などです。
まず、物件を購入または借りるための物件取得費。立地や規模によって大きく変わりますが、数ヵ月分の家賃を前払いするケースがほとんどです。
内外装工事費は理容室の中や外、設備を整えるための工事費で、工事の程度にもよりますが数百万円はかかると想定しておきましょう。機材・設備購入費は理容室の椅子や鏡、理容器具などの購入費用です。こちらも規模や設備の質によりますが、数十万円から数百万円程度が目安になります。
薬剤・備品費はカットやパーマ、カラーリングに必要な薬剤、消耗品の購入費用で、数十万円程度で用意できるでしょう。広告宣伝費は開業の告知や集客のための施策で発生する費用です。新聞広告やチラシ、SNS広告など、どの広告媒体を利用するかや頻度によって変わりますが、数十万円程度で見積もっておくと良さそうです。
運営資金
運営資金は、開業した理容室で安定して利益を上げられるようになるまでの間に必要となる経費です。具体的な運営資金としては、人件費や薬剤・備品費、家賃、水道光熱費、広告宣伝費などが挙げられます。
人件費は雇用したスタッフの給料や社会保険料の支払いに必要な費用で、アルバイトまたは正社員といった雇用形態によっても異なるのが特徴です。薬剤・備品費はサービスの提供や日々の業務で使用する消耗品費になります。家賃や水道光熱費は毎月店舗にかかる費用で、立地や規模に大きく左右される費用です。
また、継続的な集客のためには宣伝を続ける必要があるので広告宣伝費も考慮しておきましょう。初期費用と同じく店舗の規模やさまざまな条件によって変動するためはっきりとは言えませんが、3～6ヵ月分の運営資金を準備しておくことをおすすめします。
資金の調達は融資や助成金などを活用しよう
理容室開業の資金調達には、金融機関からの融資や助成金・補助金の活用が有効です。これらの制度を利用することで、自己負担を抑えながら必要な資金を調達することができます。
金融機関からの融資は、一定の利息を払いつつ必要な資金を調達することが可能です。メリットとしては、比較的大きな資金を得ることが可能な点が挙げられます。デメリットとしては、返済・金利の負担がある、審査ハードルが高めであることです。ただし、先ほどご紹介した「日本政策金融公庫」の場合は金融機関のなかでも利用しやすい融資制度だと言えます。
また、国や自治体など公的機関からの助成金・補助金を利用することもおすすめ。これらは新規開業や設備投資を支援するための制度で、返済不要であることも大きな魅力です。ただし、申請手続きが複雑であることや受給までの時間がかかるなどのデメリットがあります。
ほかにも、インターネットを通じて資金調達をするクラウドファンディングという方法もあり、成功すれば大きな資金を得ることができます。その反面、プロジェクトが認知されるためには一定の宣伝活動やスキルが必要となるといったデメリットがあります。それぞれの特徴を理解した上で、自身に合った資金調達方法を見つけましょう。
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理容室開業後の売上や年収はいくら？
理容室を開業した場合、どのくらい稼げるのか気になっている方も多いと思います。
理容室開業後の平均年収は400～1,000万円とも言われており、一般的な理容師の平均年収約370万円と比較すると高めです。
ただしこれはあくまで目安であり、実際の売上や年収は店舗の規模、開業地域、サービス内容、集客力などにより大きく変動します。開業後の経営の仕方によっても変わるので、高収入を目指したいという方は次にご紹介する成功のコツを参考にしてみてください。
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理容室の開業を成功させるコツ
理容室の開業成功のためには、資金調達や設備整備などの準備だけでなく、事前調査や効果的な戦略なども重要な要素です。
徹底した事前調査を行う
理容室の開業を成功させるためには、まず徹底した事前調査が必要です。
具体的には、競合調査や市場調査、顧客ニーズの調査などが挙げられます。これらの調査を行うことで自店舗の位置づけや強み、必要なサービス、適切な価格設定などを見つけ出すことが可能です。
事業計画書を作成する上でも大事なポイントなので、その点も意識して取り組みましょう。
リピーター獲得のための努力を怠らない
リピーター獲得は理容室の売上を安定させ、成長させるために欠かせません。
リピーターを獲得するための具体的な戦略としては、高品質なサービスの提供や顧客とのコミュニケーション、リピーター向けの特典などが挙げられます。技術力を磨くことはもちろん、顧客満足を意識した高品質なサービスを提供することでお店の評判を上げることが可能です。口コミで広がれば、新規顧客の獲得にもつながるでしょう。
また、顧客との良好な関係を築くためには定期的なコミュニケーションが大切です。顧客の好みや要望を深く理解し、それに応じたサービスを提供することが求められるでしょう。リピーター向けの特典には、ポイントカードや割引クーポン、誕生月のサービスなどの提供が挙げられます。どうすればまた利用してもらえるのか考えることを続けていく努力が重要です。
複数の集客方法を実践する
理容室の売上に直結する集客は一つの方法に頼るのではなく、複数の方法を組み合わせて活用することがおすすめです。
チラシや新聞広告など地域に密着した形で情報を発信するオフラインの集客方法は、地域の顧客を獲得することができます。
また、ホームページやSNSを通じて情報を発信するオンラインの集客方法は、広範囲の顧客層にアピールすることが可能。そのほか、検索エンジン最適化（SEO）を意識したコンテンツ作成やGoogleマイビジネスなどの無料ツールの活用も有効だと言えます。
開業経験者の話も参考に！
理容室開業前には、実際に独立・開業した経営者の話を聞くこともおすすめです。彼らの経験や知識は、開業準備や運営に役立つヒントやアドバイスが満載。また、失敗経験や苦労話から学べることも多く、開業に向けてのリアルなイメージを持つことが可能になります。
【サロンのリアル】～美容鍼灸サロン～
独立開業経験者のリアルなインタビュー動画をもっと観たい方はこちら
失敗リスクを減らせる！理美容系ビジネスでおすすめのフランチャイズ
理容室を開業する際、自分だけでゼロから始めるのではなくフランチャイズビジネスの利用を考えることも一つの選択肢です。フランチャイズビジネスでは、確立されたビジネスモデルやブランド力を活用することができるので、初めてでも安心して開業できます。
最後に、現在積極的に募集中の理美容系フランチャイズを紹介します。
ゴールドラッシュ
『ゴールドラッシュ』は、シミやニキビに特化したサロンを展開するフランチャイズ本部です。
わずか150万円という低資金で開業でき、空き物件の活用や間借り運営などによって高収益を実現します。本部サポートも充実しており、業界未経験者でも安心です。
HAKU
『HAKU』は、セルフホワイトニングサロンを手掛けるフランチャイズ本部です。
完全無人運営が可能で、コストを大幅に削減。売上30万円まではロイヤリティ不要など、利益を残しやすいビジネスモデルも魅力です。開業後のサポートも手厚く、安心してサロン経営ができます。
理容室開業のまとめ
理容室の開業は大きなチャレンジですが、事前にしっかり計画と準備を行うことで成功を掴みやすくなります。
徹底した事前調査やリピーター獲得のための努力、複数の集客方法の活用、経験者の話を参考にするなど今回ご紹介した成功のコツを意識しながら取り組んでみてください。
また、全てを自分で行うことが不安な場合は、フランチャイズビジネスを利用することも検討してみてはいかがでしょうか。確立されたビジネスモデルと本部からのサポートを活用することで、リスクを軽減しスムーズな開業と安定した経営を実現することが可能です。
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理容室の開業に関する記事
公開日：2023年05月30日
