たこ焼きのフランチャイズを始めるのに必要な準備

最終更新日:2020年03月24日

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たこ焼きは原価が安く低コストで運営ができることから、飲食店フランチャイズのなかでも人気のビジネスです。
開業するには、開業・運営資金をはじめ、店舗や採用・教育、資格・免許などのさまざまな準備が必要です。

そこで今回は、たこ焼きのフランチャイズを始めるために知っておきたい費用や特徴、メリット・デメリット、必要な準備、本部選びのポイントなどをご紹介します。
たこ焼きフランチャイズでの独立・開業を検討されている方は、ぜひ参考にしてみてください。

目次

たこ焼きフランチャイズの費用

 開業資金(初期費用)

 運営資金

たこ焼きフランチャイズの特徴

 サービス内容

 メリット

 デメリット

 成功・失敗のポイント

たこ焼きのフランチャイズを始めるときの準備

 店舗

 採用・教育

 資格・免許

たこ焼きフランチャイズ本部選びのポイント

たこ焼きフランチャイズの費用

ここでは、たこ焼きのフランチャイズでかかる開業資金(初期費用)と運営資金について解説していきます。
フランチャイズ本部によって必要な費用が異なるほか、開業スタイルによっても費用に差がでます。

開業資金(初期費用)

たこ焼きフランチャイズを始めるために必要な開業資金(初期費用)は、約300万円です。

主な開業資金は、加盟金や店舗関連費、保証金、資格取得費、研修費で、加盟金や保証金などはフランチャイズ本部によって不要の場合もあります。

小スペースで始められるたこ焼きフランチャイズは一般的な飲食店より開業資金は少なく済みますが、店舗型と移動販売型どちらを選ぶかによって開業資金も変わってくるので、十分な確認が必要です。

運営資金

たこ焼きフランチャイズの運営資金は、1ヵ月分で算出すると約83万円です。

ロイヤリティは、月額固定より売上の5%程度で設定されていることが多い傾向にあります。

また、運営資金に関しても店舗型または移動販売型のどちらを選ぶかで大きく変わります。店舗型は移動販売型より運営資金が高くなるケースが多いですが、テイクアウト専門店にすることによって賃貸料や人件費を抑えることが可能です。

原価率の低い食材を使ったビジネスなので利益も残しやすく、立地が良ければ資金繰りもしやすいでしょう。

こちらの記事でもたこ焼きフランチャイズの開業資金(初期費用)や運営資金について詳しく解説しています。

たこ焼きフランチャイズの開業・運営に必要な資金について詳しく見る

たこ焼きフランチャイズの特徴

ここではたこ焼きフランチャイズの特徴として、サービス内容やメリット・デメリットについて解説していきます。

サービス内容

たこ焼きフランチャイズの主なサービス内容は、

  • 仕入れ、在庫管理
  • 仕込み
  • 調理
  • 接客
  • 売上管理

などが挙げられます。

広いスペースを必要としないのでオーナー1人でも開業・運営できますが、従業員を雇う場合には採用・教育が必要です。

従業員に店舗運営を一任できる完全オーナー制を採用しているフランチャイズ本部もあるので、その場合のオーナーの仕事は管理業務がメインになります。

メリット

たこ焼きフランチャイズで開業する際のメリットを3つご紹介します。

■ 利益が出しやすい

たこ焼きフランチャイズの最大のメリットは、原価率が低いため利益が出やすいことです。

広い場所を必要とせず、少人数で運営できるビジネスなので、賃料や人件費などのコストが抑えられることも理由の一つです。

また、ターゲットとなる客層は子どもから年配の方までと幅広く、比較的季節に関係なく一年を通して需要があるので、立地が良ければ着実に利益を伸ばしていけるでしょう。

■ 低資金で開業できる

たこ焼きフランチャイズは、低資金で開業できることもメリットとして挙げられます。

2~3坪程度の小スペースで開業できることや、大きな設備投資が不要なことなどが主な理由です。

店舗型より移動販売型のほうが開業資金を抑えられるケースが多いですが、購入する車両やフランチャイズ本部の開業プランによっても異なるので、十分な確認が必要でしょう。

■ 出店場所が幅広い

たこ焼きフランチャイズには、客層だけでなく出店できる場所が幅広いというメリットもあります。

ロードサイドや商店街、スーパー内のテナント、観光地など、さまざまな場所で開業することが可能です。
また、移動販売型であればお祭りやイベントなど人が集まる場所に出店することができるので、多くの集客が見込めます。

デメリット

次に、たこ焼きフランチャイズのデメリットを2つご紹介します。

■ 差別化が難しい場合がある

たこ焼きフランチャイズのデメリットとしては、差別化が難しいということが挙げられます。

開業のハードルが低く参入しやすいたこ焼きビジネスで売上アップを目指す場合、他店舗との差別化が重要なポイントになります。ですが、フランチャイズの場合は本部からの制約が厳しいケースもあるので、思うように差別化が図れないことも。

具材へのこだわりやオリジナルメニューの開発など、他店舗との差別化を強みとしているフランチャイズ本部を選ぶことで、デメリットを解消することができるでしょう。

■ ロイヤリティが負担になることも

たこ焼きフランチャイズは、ロイヤリティが負担になるということもデメリットの一つです。

売上に対して何%と設定されていることが多いので、仕入や人件費などの経費によってはロイヤリティの支払いが負担となり、店舗の利益が減ってしまうという可能性も考えられます。

ロイヤリティが0円または月額固定のフランチャイズ本部もあるので、シミュレーションや検討を十分に重ねたうえで選ぶことをおすすめします。

成功・失敗のポイント

たこ焼きフランチャイズの成功・失敗のポイントを3つご紹介します。

■集客が見込める立地

たこ焼きフランチャイズで成功できるかは、立地にかかっていると言っても過言ではありません。

いくら美味しいたこ焼きを提供できるからと言って、人がいない・来ない場所で売上を出し続けるのは困難です。

開業前には必ず、周辺の人口や世帯数、交通量・通行量、競合店などをしっかり調査したうえで開業場所を選ぶようにしましょう。

■他店舗との差別化

たこ焼きフランチャイズを成功させるためには、他店舗との差別化も重要なポイントと言えます。

具材や生地、ソースなどをアレンジしたり、独自のサービスを提供したりなど、差別化を図る手段はさまざまです。

地域によって味の好みなども異なるので、開業する地域のニーズに合った商品・サービスを考えていく必要があるでしょう。

■積極的な販促活動

たこ焼きフランチャイズの成功には、積極的な販促活動も欠かせません。

特に、ホームページやSNSなどのインターネットを活用した販促活動が効率的です。無料で作れるサービスも多いので、費用を抑えた販促活動が実現できます。

また、拡散力が高いSNSで口コミが広がれば、より多くの集客が見込めるでしょう。

たこ焼きフランチャイズを始めるときの準備

たこ焼きフランチャイズを始める際に必要な準備は主に、店舗、採用・教育、資格・免許です。
特に店舗に関しては、どのような開業スタイルにするかによって準備すべきものが変わります。

店舗

たこ焼きフランチャイズを始めるには、まず店舗の準備が必要です。

大きく、店舗型と移動販売型の2つの開業スタイルがあり、それぞれ準備すべきものが異なります。

店舗型で開業する場合は物件が必要で、店舗の広さによって費用が変わります。小スペースでも開業できるのでそこまで大きな差はありませんが、可能な限り費用を抑えたいという場合には、最小限のスペースで開業可能なテイクアウト専門店がおすすめです。

移動販売の場合は、車両が必要です。車種や設備などによっても費用が異なりますが、別で仕込み場所を確保する必要がある場合は、物件取得費なども発生します。

採用・教育

たこ焼きフランチャイズは、オーナー1人でも開業・運営できるので、必ずしも従業員を雇用する必要はありません。

雇用する場合でも、1~2人いれば十分なので、採用・教育にかける手間やコストはほかのフランチャイズより少ないと言えます。

資格・免許

たこ焼きフランチャイズで必要な資格・免許は主に以下の3つです。

  • 営業許可
  • 食品衛生責任者の資格
  • 運転免許(移動販売型は必須)

たこ焼きフランチャイズを始める際には、営業許可が必要です。
開業する地域の保健所で申請を行います。申請条件や必要書類などは地域によって異なるので、事前にしっかり確認しておきましょう。

また、食品衛生責任者の資格も取得する必要があります。
すでに調理師や栄養士などの資格を所有している場合には不要ですが、持っていない場合は保健所が実施している講習を受けることで取得できます。営業許可の申請時に必要な資格になるので、取得するタイミングには注意しておきましょう。

そのほか、移動販売型のたこ焼きフランチャイズの場合には、運転免許が必須です。まだ持っていないということであれば、教習所や免許センターなどで試験に合格する必要があります。

たこ焼きフランチャイズ本部選びのポイント

たこ焼きフランチャイズの本部選びで重要なポイントは、大きく以下の3つが挙げられます。

  • 自由度が高めかどうか
  • ロイヤリティが高額でないか
  • 本部サポートが充実しているか

低資金で開業しやすいたこ焼きビジネスには競合も多く、他店舗との差別化が重要になります。
オリジナルメニューやサービスの開発ができるフランチャイズ本部であれば、差別化も図りやすいので、できるだけ自由度の高い本部を選ぶほうが良いでしょう。

また、ロイヤリティが高額でないかどうかも注意して確認しておくべきポイントです。
無料や低額であるケースもありますが、定額制や歩合制などロイヤリティに関するルールは本部によって異なるので十分な確認が必要でしょう。

そして、忘れてはいけないのが本部サポート。
ほとんどのフランチャイズ本部においてサポートは受けられますが、調理・接客のノウハウを習得するための研修やスーパーバイザーによる経営指導、商品開発、販促支援など、受けられるサポートは本部によってもさまざまです。どのようなサポートが必要なのかをしっかり考えたうえで選ぶようにしましょう。

公開日:2016年02月23日