【徹底紹介】ネイルサロンのフランチャイズを始めるのに必要な準備とは?

最終更新日:2019年10月21日

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美容系ビジネスで人気のネイルサロン。
ネイルサロンはフランチャイズとして開業する方も多く、近年大きく伸びている業種の一つです。

しかし、人生をかけた開業となると伸びている業種とはいえ、なるべく確実で幅広く情報を集めたいものです。
例えば、以下のような疑問をもっている方も多いかもしれません。

「ネイルサロンの将来性はどうなの?」
「開業資金や資格について知りたい」
「フランチャイズでネイルサロンを開業するメリットは?」

そこで今回はネイルサロンのフランチャイズを始めるのに必要な準備や、ネイルサロンについて知っておきたい知識を解説していきます。

目次

ネイルサロンの将来性と経営の魅力とは?

ネイルサロンの様々な業態

 美容を目的としたネイルサロン

 フットケアを目的としたネイルサロン

ネイルサロンの開業資金は?

 ネイルサロンをフランチャイズで開業する場合

 ネイルサロンを個人で開業する場合

ネイルサロンをフランチャイズで開業するために資格は必要?

ネイルサロンをフランチャイズで開業する際の注意点

ネイルサロンを開業する方法は様々

まとめ

ネイルサロンの将来性と経営の魅力とは?

まずは、ネイルサロンの将来性と経営の魅力について説明していきます。
美容業界全体で考えると市場は縮小しているものの、ネイルサロン業界については10年ほど前から市場の拡大が継続。
これは、主な客層であった10代から40代の女性の利用を保っているからです。
さらに、従来では利用率が低かった50代以上の女性をターゲットにしているネイルサロンも増えており、幅広い年代の女性ニーズをカバーしていると言えます。

また、現在では女性の約4割がネイルサロンを利用していますが、同時に男性でもネイルケアを行う方が多くなっています。
男性のネイルケアはこれから伸びていくと見込まれており、ネイルサロンの将来性は美容業界の中でもピカイチです。
加えて、すでにネイルサロンは女性のおしゃれとして定着しており、その価格帯は様々。

ネイルサロンビジネスは一人でも営業でき、設備の広さや大きな仕入・在庫も必要ではないため、比較的利益の出しやすいビジネスです。
つまり、ネイルサロンは経営を圧迫しがちな人件費と在庫・固定費を抑えつつ、技術によっては高単価なサービスを提供できます。
技術一つで利益が出せる点は、ネイルサロン経営の魅力です。
では次は、そんなネイルサロンの様々な業態例を見ていきます。

ネイルサロンの様々な業態

ネイルサロンには様々な業態があります。
「業態」と一言で言っても、マツエクやヘアメイクまで行うサロンもあれば、ひとつの目的に特化したネイルサロンも。
ここでは専門知識とネイルサロンを組み合わせた業態例として、美容目的のネイルサロンとフットケア目的のネイルサロンを紹介します。

美容を目的としたネイルサロン

美容目的のネイルサロンはネイルを行うだけではなく、爪自体の美容にも着目したサービスです。
例えばサービスをジェルだけに絞り、専門性を高め技術力とデザイン力の向上も実現させること。これにより自然な見た目とつけ心地を可能にし、二枚爪の防止にも効果を発揮しています。

また、一般的なネイルサロンでは施術時間が60分から90分かかる場合も多いものです。しかし、施術内容を絞り専門性を高めることで、その施術時間を半分以下にして顧客の満足度を高めることが可能です。
価格も手頃な価格帯に設定でき、空き時間に気軽に立ち寄れるような業態でもあります。

フットケアを目的としたネイルサロン

フットケアを中心としたサービスを提供するネイルサロンもあります。
現代ではフットケアに注目が集まっており「足をキレイにする」に加えて、介護予防への期待もされているのです。
主にターゲットは高齢者となっており、足が抱える何らかのトラブルを解決し気軽に外出ができるようなケアを行っていきます。
もちろん、ネイルサロンなので医学的な施術は難しいものの「タコ」や「ウオノメ」といった高齢者を悩ませる原因をネイルサロンを通じて解消させています。
ターゲットは大きく狭めているものの、高齢化社会に突入した現代では今後さらに需要が見込める業態です。

ネイルサロンの開業資金は?

ここまで見ていただいて「ネイルサロンの経営をするには具体的にどうしたらいいの?」と思っている方もいると思います。
では、ここからはネイルサロンの開業資金を説明していきます。
ネイルサロンの開業には、大きく分けて「フランチャイズで開業する」「個人で開業する」といった2つのケースがあるのです。
それぞれフランチャイズ本部やどんな設備環境にするかによって大きく開業費は異なりますが、ぜひ参考にしてみてください。

ネイルサロンをフランチャイズで開業する場合

ネイルサロンを、フランチャイズで開業する場合の開業費の目安は以下の通りです。

項目 金額
加盟金 200万円
保証金 100万円
資材 120万円
雑費 5万円
合計 425万円

これはフランチャイズ本部によっても異なりますし、物件取得費や内装工事といった費用も別に必要になってくる場合があります。
また立地によっても金額は大きく変動するので、最終着地として1,000万円になることも。
1,000万円を一括で用意するのはなかなか難しいかもしれませんが、まずは手元に500万円ほど用意できれば借り入れができることも多いです。
さらに、開業費に加えて、フランチャイズ本部ごとのロイヤリティの確認が必要です。

ネイルサロンを個人で開業する場合

ネイルサロンを個人で開業する場合の費用は非常に幅広くなっています。
例えば、自宅の一室をネイルサロンにしてしまう場合であれば、資材や雑費を用意すればいいのです。
一方で、空き店舗や居抜き店舗を利用するといった場合であれば、修繕費や内装費など他の経費が多くかかってしまいます。
個人で開業する場合であれば、良くも悪くもオーナーのこだわりを表現できるため、それに必要な開業費が高くなってしまうケースがあるのです。
とはいえ、ネイルサロンの運営や技術のノウハウを得られない代わりに、フランチャイズと比べて初期費用が安く抑えられるといった事実があるのは確か。
当然、個人での開業であればロイヤリティもないので、開業費はもちろんサロンの運営に関わる費用も少なくなる場合が多いようです。

ネイルサロンをフランチャイズで開業するために資格は必要?

結論から言うと、ネイルサロンをフランチャイズで開業するために「資格」は必要ありません。
年齢の制限もなく、開業届さえ出して器具や設備が整っていればすぐにでもネイルサロンを開業することもできます。
このように、開業において必須の資格はありませんが、取得しておいた方がいい資格はあります。
民間資格はあったほうが有利
ネイルサロンを行うには国家資格は必要ではありませんが、持っていると有利になる検定試験はいくつかあります。
検定試験に合格するとライセンスが取得できるので、その技術の信頼性が高くなるもの。
例えば、以下のような民間資格があります。

・ネイリスト技能検定試験
・JNAフットケア理論検定試験
・NAジェルネイル技能検定試験

消費者としては、資格がないネイリストよりも資格があるネイリストに施術してもらいたいものです。
ネイリスト技能検定試験は、公益財団法人日本ネイリスト検定試験センターが主催する実践に役立つ検定試験です。
ネイル技術に関する試験としては、20年以上の歴史がある資格となっています。
ネイリストにとって必要な新しい技術と知識の向上を目的としており、ぜひ取得しておきたい資格の一つです。

JNAフットケア理論検定試験は、プロのネイリストがフットケアを施術するために必要な理論の習得を目的にしています。
足の爪やその周囲の肌から、顧客の美と健康を叶えるための知識が身に付きます。

また、JNAジェルネイル技能検定試験は、ジェルネイルの施術に対する必要な理論と技術が身に付きます。
このような資格に加え、経営者として衛生面を管理するような資格も取得しておくとベターです。

ネイルサロンをフランチャイズで開業する際の注意点

ネイルサロンを、フランチャイズで開業する場合の主な注意点は2つあります。
先ほど説明したように、フランチャイズでネイルサロンを開業する場合、初期の開業資金が高額になってしまうことが多いです。
この辺りは、フランチャイズならではのノウハウの取得や研修を受けられることもあるので、仕方がない部分かもしれません。
ただ、開業資金についても、サポートがあるフランチャイズ本部も最近ではあるので、事前に下調べをしておくといいです。

また、契約に縛られることも多く、ロイヤリティの支払いも発生します。
基本的に本部の指示や推進事項を行い、禁止事項は避けなくてはならない・売上に対して数%かかってくるロイヤリティも負担になることがあります。
この部分も避けては通れないのですが、ロイヤリティの支払いや契約面は、企業によってかなり条件が異なってくるもの。
必ず複数のフランチャイズ本部を比較して、そういった縛りが負担にならないようなところも選択が必要です。
このようにフランチャイズでは注意点もありますが、開業や経営に関するノウハウの指導といった大きなメリットがあります。
ノウハウの吸収によって、開業後早い段階で軌道に乗ることも可能です。

上記の注意点を含め、自分に合ったフランチャイズ本部を見つけることが何よりも大事です。

ネイルサロンを開業する方法は様々

まず、テナントサロンは初めて個人経営で開業する方には難易度が高いかもしれません。
というのも、テナント選びから初期費用・マーケティング戦略が不可欠だからです。
経営の知識や事業計画をしっかり立てていないと、失敗する確率が高いかもしれません。
しかし、テナントサロンと比べて自宅サロンやマンションサロンであれば、リスクが低い場合は多いです。ただ、これらはテナントと比べ集客力が低くなります。

オープン時の来店見込みからリピーターを作るところまで、集客に関する取り組みにかなり力を入れる必要があります。
その集客をカバーする方法として、美容室やエステサロンのスペースを間借りして開業をする方法もあります。
初期費用も小さく集客力も大きいので、上記の方法と比べて苦労は少ないかもしれません。
ただ、間借りサロンの最大の注意点は、他のお店からスペースを間借りしていることです。ネイルサロンの顧客に対して間借りしているお店からの勧誘が行われ、トラブルに発展したケースもあります。

フランチャイズで開業する場合、集客やマーケティングはもちろん、ネイリストの採用から研修など、フランチャイズ本部のサポートが受けられることがほとんどなので開業時の負担は大きく軽減できると言えるのではないでしょうか。

まとめ

このようにネイルサロンは気軽な開業が可能なものの、上手に経営を回しながら技術の向上にも努めていく必要があります。
ご紹介したとおり開業には様々な方法がありますが、それもまた一長一短。

初期費用を抑えて集客に力を入れるか、初期費用に投資してある程度の集客を保ち続けるか。
こういった部分はなかなか難しい問題です。
そう考えるとネイルサロンのフランチャイズは、ある程度の初期費用が必要ですがノウハウや集客に関しては他と比べて苦労が少ないかもしれません。

ネイルサロンの開業は、フランチャイズを利用して安定したスタートで始めてみるのが一番安心な方法です。

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公開日:2019年10月21日