ネイルサロンを開業するのに必要な準備・費用とは

美容に興味がある方やキレイになるお手伝いをしたいという気持ちが強い方にとって、ネイルサロンの仕事はとても魅力的だと言えます。

そこで今回は、ネイルサロンの開業に必要な費用や特徴、準備など、ネイルサロンの開業前に知っておきたい情報をまとめました。おすすめのフランチャイズ情報もご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

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ネイルサロンの開業に必要な費用

はじめに、ネイルサロンの開業に必要な費用を初期費用と運営資金、売上、借入の有無に分けて紹介します。

初期費用

ネイルサロンの開業に必要な初期費用は、約210万円です。
この費用は、10坪ほどの店舗と仮定した金額で、あくまで目安の一つとして参考にしてください。

＜初期費用の目安＞

項目	金額
物件取得費	100万円
内装工事費	50万円
家具・備品費	30万円
ネイル商材費	20万円
広告宣伝費	10万円
合計	210万円

主な費用として、物件取得費や内装工事費、家具・備品費、ネイル商材費、広告宣伝費などが挙げられ、店舗の立地や規模などによって変動します。

新規で店舗を取得する場合、壁紙や床の張り替え、電気・水道・ガスの設備工事など一から行う必要があるため、店舗にかける費用が高額になるケースがあります。
ネイルサロンは10坪以下の小スペースでも始められるため、物件取得費は比較的抑えやすいです。内装工事費もできるだけ抑えたいという方は、居抜き物件の活用や自宅での開業を検討してみると良いでしょう。店舗を構えない、レンタルサロンや出張サロンという選択肢もあります。

また、ネイルサロンの開業にはテーブルやイスなど施術に必要な家具・備品などの準備が必要で、中古または新品のどちらを選ぶのかによって費用も変わります。また、ベースやトップ、カラージェル、パーツなどのネイル商材費も初期費用としてかかります。

ネイルサロンをフランチャイズで開業する場合には、上記の費用以外に加盟金や保証金、研修費など本部への支払いが発生します。加盟金に関しては必要なところが多めですが、50万円程度の低額で設定されているところもあります。

運営資金

ネイルサロンの開業に必要な運営資金は、1ヵ月あたり約150万円です。
売上が月間200万円ほどの店舗と仮定し、各項目を計算しています。

＜運営資金の目安＞

項目	金額
人件費	90万円
賃貸料	20万円
水道光熱費	10万円
ネイル商材費	16万円
広告宣伝費	16万円
合計	152万円

主な費用として、人件費や賃貸料、水道光熱費、ネイル商材費、広告宣伝費などが挙げられ、店舗の規模や従業員の人数、仕入れなどによって変動します。

ネイルサロンにおける人件費は、1ヵ月あたり売上の40～45％が目安です。小規模の店舗であることが多いため、ほかの業種と比べると比較的人件費は抑えやすいです。オーナー1人で営業する場合は、さらに人件費を抑えることができます。

賃貸料の目安は1ヵ月あたり10％程度で、店舗の立地や規模によって変動します。また、水道光熱費も1ヵ月あたり売上の2～5％くらい必要です。

ネイル商材費は1ヵ月あたり売上の約7～8％かかり、仕入れの内容や頻度によって大きく変わります。仕入れルートや一度に仕入れる量、頻度を工夫することで、費用を抑えることが可能です。

また、チラシの配布や広告掲載など広告宣伝費も必要です。使用する媒体や頻度などにもよりますが、1ヵ月あたり売上の4～8％くらい発生すると考えておくと良いでしょう。

フランチャイズの場合はロイヤリティやシステム利用料など、本部への支払いが発生します。ロイヤリティに関しては、固定制や売上変動制など本部によってさまざまなので、事前にしっかり確認しておきましょう。

売上

ネイルサロンの売上は、店舗の規模や席数などが大きく影響します。

全国に100店舗展開するネイルサロン『ティ‐エヌ』のフランチャイズを例に挙げると、10坪程度、4席の店舗で1ヵ月あたりの売上は約250万円が目安です。

ネイルだけでなく、まつ毛エクステなどとの複合サロンも展開するフランチャイズ本部『ココラネイル』の場合は、20坪程度、6席の店舗で1ヵ月あたり約300万円が売上の目安となっています。

借入の有無

ネイルサロンの開業資金を調達するために、借入する方も多いです。

主に、銀行や日本政策金融公庫、自治体が提供する融資制度を利用する方法が挙げられます。

経験や実績が全くなく、個人で一から開業する場合、審査が厳しい銀行からの融資はハードルが高めです。

一方、日本政策金融公庫の場合は創業者向けの「新創業融資制度」というものがあり、創業資金総額の10分の1以上の自己資金を持っていれば融資を受けられる可能性があります。また、銀行より金利が低めで融資スピードも速い点でも安心です。

自治体の融資制度もハードルは低めですが、手続きをしてから受給できるまでに時間がかかるケースもあるので、必要なときにもらえるのかしっかり確認することが大事です。

ネイルサロンフランチャイズの開業・運営に必要な資金とは

ネイルサロンの特徴

ここではネイルサロンの特徴として、サービス内容やメリット・デメリット、成功・失敗のポイントについて解説していきます。

サービス内容

ネイルサロンの主なサービス内容は、ネイルケアやカラーリング、ネイルアート、リペアなど爪や指先への施術を行うことです。

ほかには、

接客
予約管理
売上管理
従業員の管理・育成
集客
仕入れ
メニューの開発

などが、オーナーの業務として発生します。

メリット

ネイルサロンを開業するメリットを3つご紹介します。

ニーズがある

ネイルサロンを開業する最大のメリットは、ニーズがあることです。

NPO法人日本ネイリスト協会（JNA）が発表した「ネイル白書2020」によると、ネイルサービス市場は2018年自店で1,700億円を超えており、年々拡大傾向にあることが分かっています。

現代の女性は美に対する意識が高く、さらに近年では普段のお手入れの一環としてネイルサロンに通う男性も増えていることから、今後も需要が伸びていくことが期待できます。

低資金で開業できる

低資金で開業できることも、ネイルサロンを開業するメリットです。

ネイルサロンは施術スペースがあれば10坪以下の小スペースでも始められるため、初期費用で高額になりがちな店舗関連費を抑えることができます。

また、小規模の店舗であればオーナー1人や数人の従業員で開業できるので、採用・教育にかける費用も削減可能です。

レンタルサロンや出張サロンなど、店舗を構えない場合はさらに費用を抑えられます。

ライフスタイルに合わせた働き方が可能

ライフスタイルに合わせた働き方が可能なことも、ネイルサロンを開業するメリットの一つです。

本業や家事・育児の合間に副業として行うことができるので、OLを続けながら、家事や子育てをしながら仕事ができます。

従業員を雇い、オーナー業務に専念する場合はさらに時間の自由度が増すでしょう。

デメリット

次に、ネイルサロンを開業するデメリットを2つご紹介します。

業務内容が多い

ネイルサロンを開業するデメリットは、業務内容が多いことです。

オーナー兼施術者として働く場合、予約管理から接客、施術、売上管理、集客、仕入れなど全ての業務を行わなければいけないため、状況によっては手が回らなくなってしまう可能性もあります。

フランチャイズの場合は本部によるサポートやアドバイスなどを受けながら運営できるので、個人で開業するよりオーナーの負担を軽減しやすいです。

競合が多め

競合が多めであることも、ネイルサロンを開業するデメリットです。

小スペースで始められ、大きな設備投資が不要なネイルサロンは開業する人も多く、複数店舗を展開するフランチャイズチェーンから個人経営の小規模店舗まで、さまざまなネイルサロンが出店しています。

競合店との衝突が起きやすいため、ネイルサロンが多い地域での開業は避ける、他店にはない強みで差別化するなどの工夫が必要です。

成功・失敗のポイント

ネイルサロンの成功・失敗のポイントを3つご紹介します。

内装工事やインテリアに費用をかけすぎない

ネイルサロンを成功させるためのポイントは、内装工事やインテリアに費用をかけすぎないことです。

「せっかく自分のネイルサロンを持つのだから、思いっ切りこだわりたい」と考える方も多いと思いますが、内装工事やインテリアなどはこだわる分だけ費用がかかるので、気づいたら想定以上に高額になり、運営に回す資金が少なくなってしまう危険性があります。

ネイルサロンは施術用のスペースと商材があれば開業できるため、できるだけ早く経営を安定させるためにも、内装工事やインテリアに関しては最低限に抑えておくことが大事です。

内装工事やインテリアの費用を抑えるには、居抜き物件を活用するほかに、DIYで準備する方法が挙げられます。実際にDIYを取り入れているネイルサロンなどを参考にしてみるのも良いでしょう。

フランチャイズの場合、店舗をつくる段階から本部と相談しながら進めていけるので、初めて独立する方でも安心です。

計画的な仕入れ

計画的な仕入れも、ネイルサロンを成功させるためのポイントです。

ネイルカラーやジェル、パーツなど商材の品揃えが多いことはサロンの強みになりますが、充実さを優先してしまうといつの間にか売上より商材費のほうが上回り、経営を圧迫してしまう危険性もあります。

毎月の商材費は予算を決め、計画的に仕入れるよう徹底しましょう。お客様にとって重要なのはデザインや仕上がりなので、本当に必要かどうかよく考えて取捨選択することもネイルサロンの経営には欠かせません。

フランチャイズの場合、開業後の仕入れに関しても本部がしっかりサポート・アドバイスしてくれるので、店舗経営が初めてでも安心してチャレンジできるでしょう。

集客の工夫

集客の工夫も、ネイルサロンの成功に必要なポイントです。

集客方法として最も効率的なのは、口コミで広めてもらうことです。そのためにも、まずは身近な人に施術を受けてもらい、その人の知り合いを紹介してもらうというような方法も一つの方法として挙げられます。

ほかには、チラシの配布や無料のクーポン冊子への掲載、キャンペーンの実施などがあります。ホームページやSNSなど、近年の集客にはインターネットの活用も欠かせません。ポイントカードや2回目以降に使えるクーポンの発行など、リピーター獲得のための集客もしっかり行いましょう。

フランチャイズは集客ノウハウを持っており、集客支援を行っている本部も多いため、より効果的な集客を実現できます。

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ネイルサロンの開業に必要な準備

ネイルサロンの開業に必要な主な準備を3つご紹介します。

店舗

ネイルサロンの開業では、ほとんどのケースで店舗が必要です。

主に物件を借りる方法と自宅で開業する方法が挙げられ、物件を借りる場合は独立型の物件または居抜き物件、テナントに入る方法に分かれます。レンタルサロンや出張サロンの場合は店舗の準備は不要です。

独立型の物件を新規で借りる場合は、物件取得費や内装工事費、家具・備品費が必要で、店舗の規模によっては高額になります。居抜き物件を活用することで内装工事にかける費用を抑えることが可能です。テナントに関しては目に留まりやすく集客に有利というメリットがありますが、毎月の賃貸料が高めであることがデメリットとして挙げられます。

それぞれの特徴を理解したうえで選ぶように心がけましょう。

採用・教育

オーナー1人で開業する場合を除き、ネイルサロンの開業には従業員の採用・教育が発生します。

ネイリストとしての技術力や接客力を見極めることはもちろん、採用後も品質の高い技術・接客ができるよう教育しなければいけません。

フランチャイズの場合は採用支援や研修制度のある本部が多いため、オーナーの負担を抑えて採用・教育を進めることができるので安心です。

資格・免許・手続き

ネイルサロンの開業には資格・免許は必須ではありませんが、資格を持っていることはお客様の安全や信用につながります。

検定試験名	概要
ネイリスト技能検定試験	国際的に通用するネイリストの育成を目指す「日本ネイリスト検定試験センター（JNEC）」が実施している検定試験。1〜3級に分かれており、独立開業を目指す場合、2級以上の資格が望まれます。
JNAジェルネイル検定試験	ネイルの正しい知識と安全な技術の確立を目指す「日本ネイリスト協会」が実施する検定試験。初級、中級、上級の3種があり、独立開業やネイルサロンへの就職を目指するなら中級以上の資格が求められます。