そば・うどん屋のフランチャイズを始めるのに必要な準備
最終更新日：2023年04月04日
そば・うどん屋のフランチャイズは、全体的にサポートが充実している傾向にあります。
本部の選び方次第では開業前はもちろん、開業後にも手厚いフォローを受けられるので、未経験からでも挑戦しやすいビジネスと言えるでしょう。
そこで今回は、そば・うどん屋のフランチャイズの費用や特徴、準備、本部選びのポイントなど、そば・うどん屋のフランチャイズを始める前に知っておきたい情報をまとめました。おすすめのフランチャイズ情報もご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。
そば・うどん屋と同じ飲食業で独立開業できるフランチャイズ本部一覧はこちら
目次
そば・うどん屋のフランチャイズの費用
ここでは、そば・うどん屋のフランチャイズでかかる開業資金（初期費用）と運営資金について解説していきます。
加盟するフランチャイズ本部や規模によって費用は異なるので、あくまでも目安のひとつとしてチェックしてみて下さい。
開業資金（初期費用）
そば・うどん屋のフランチャイズを始めるために必要な開業資金（初期費用）は、1,600～2,300万円です。
発生する具体的な費用としては、加盟時に支払う加盟金や保証金、研修費のほか、店舗関連費などが挙げられます。
なかでも高額になりやすい費用は、物件取得費や内外装費を含む「店舗関連費」。
そば・うどん屋の開業時には、狭くても15～20坪（20～30席）の店舗が必要になるため、物件取得費だけで700～900万円程度のコストがかかります。
また、加盟先によって金額差が生じる「加盟金」や「保証金」も、軽視できないコストです。加盟金や保証金は、本部の選び方次第で数百万円の差が出てくるため、各開業プランの料金は細かく比較しておきましょう。
なお、なかには保証金が全く発生しないフランチャイズも見られますが、その代わりにサポート等が充実していない可能性があるので、加盟先を選ぶ際には本部のサポート体制やブランド力も確認しておくことが大切です。
運営資金
そば・うどん屋のフランチャイズの運営資金は、1ヵ月あたり260～290万円が目安です。
主な費用としては、人件費、原材料費のほか、賃貸料や水道光熱費、ロイヤリティなどが挙げられます。
なかでも意識しておきたい費用は、売上の半分以上にも及ぶ人件費、原材料費の2つ。
飲食店経営では、人件費と原材料費を合わせて「売上の50～60％」に抑えることが望ましいと言われているため、ビジネスプランを練る際にはこの数値を基準として考えましょう。
また、加盟先によって計算方式や金額が異なるロイヤリティも、注意しておきたい費用です。「売上の5％」や「3.5万円（固定）」のように、ロイヤリティは本部ごとに仕組みが大きく異なります。
さらに、加盟金・保証金と同じく本部のサポート体制やブランド力が反映されるコストなので、各開業プランの計算方式だけではなく、その他の要素も加味したうえで加盟先を選びましょう。
こちらの記事でも、そば・うどん屋のフランチャイズの開業資金（初期費用）や運営資金について詳しく解説しています。
そば・うどん屋のフランチャイズの開業・運営に必要な資金について詳しく見る
そば・うどん屋のフランチャイズの特徴
ここではそば・うどん屋のフランチャイズの特徴として、サービス内容やメリット・デメリットについて解説していきます。
サービス（業務）内容
そば・うどん屋で提供するメニューは、ほかの飲食店に比べるとシンプルです。たとえば、うどんは小麦と塩水のみで作るため、さまざまな種類の原材料を仕入れる必要はありません。
ただし、シンプルであるからこそ、そば・うどんは職人の腕によって味が大きく変わる料理として知られています。
また、多くのお客をさばくためには、スムーズに仕込みを済ませる必要があるので、そば・うどん屋のオーナーには高い調理スキルが求められるでしょう。
調理や仕入れのほか、スタッフ採用や経理などもオーナーの業務になります。
基本的には本部から提供される「マニュアル」に従えば問題はありませんが、それでも幅広い知識やスキルが求められることは否めません。
そのため、知識やスキル面に不安を感じている方には、研修制度が用意されている開業プランを選ぶ方法がおすすめです。
メリット
ここからは、そば・うどん屋をフランチャイズで開業するメリットを3つご紹介します。
■本部のブランド力を利用できる
フランチャイズによってそば・うどん屋を開業すると、本部のブランド（看板）をそのまま利用できます。
本部のブランド力が高ければ、開業直後からメニューが広く認知されているので、スムーズに多くのお客を集められるでしょう。
ただし、すべてのフランチャイズ本部が、高いブランド力を備えているとは限りません。
フランチャイズ展開をしている本部のなかには、大手チェーンには該当しない店舗も存在するため、各本部のブランド力は慎重に判断する必要があります。
また、本部のブランド力が高くなるほど、コストが高くなりやすい点にも要注意。
前述でも触れましたが、加盟金や保証金、ロイヤリティはブランド力の影響を大きく受けるので、加盟先を選ぶ際には予算との兼ね合いも意識しておきましょう。
■加盟先によっては初期費用を抑えられる
フランチャイズに加盟すると、設備や機材、内外装に関して本部からのサポートを受けられることがあります。
特に自社機材が用意されている本部に加盟すれば、必要な機材を市場価格よりも安くそろえられるので、初期費用を大きく抑えられます。
一方で、個人開業では設備や機材に加えて、内外装の設計や市場調査、スキル習得などにかかる費用を全て自分で負担しなければなりません。
そのため、フランチャイズ開業に比べてコストが増大するケースは珍しくありませんし、時間的な負担もどうしても大きくなってしまいます。
その点、コストも手間も抑えられるフランチャイズは、多くの方にとって魅力的な開業スタイル。
ただし、初期費用の負担は本部の選び方次第で変わってくるため、各開業プランの詳細は細かくチェックしておきましょう。
■未経験からでも挑戦しやすい
フランチャイズ開業では、本部によるさまざまなサポートが用意されています。
たとえば、仕入れルートやメニューは基本的に提供されますし、立地に関するアドバイスをくれる本部も少なくありません。
つまり、開業や運営にかかる手間を大きく削減できるので、フランチャイズ開業は未経験からでも挑戦しやすい選択肢と言えます。
特に研修制度が用意されている本部は、未経験者にとって非常に心強い存在。
加盟先によっては、開業後にもカウンセリングやコンサルティングなどのサポートが備わっています。
デメリット
次に、そば・うどん屋のフランチャイズのデメリットを3つご紹介します。
■経営の自由度が下がる
メニューや仕入れルート、設備などを本部から提供してもらえる点は、未経験者からすると非常に心強いポイント。しかし、多くの部分がマニュアル化されている本部を選ぶと、経営の自由度はどうしても下がってしまいます。
特にメニューや価格については、ほとんどのフランチャイズ本部が細かくルール化をしています。
そのような加盟先を選ぶと、オリジナルメニューを考案したり、集客のためにキャンペーンを実施したりすることができません。
独自のビジネスプランを思い描いている方にとって、経営の自由度が下がる点は致命的なデメリットになりかねないので、自身のビジネスプランと本部の経営方針はしっかりと見比べておきましょう。
■ロイヤリティが毎月発生する
フランチャイズによってそば・うどん屋を開業すると、本部へのロイヤリティを毎月負担しなければなりません。
たとえば、売上の5％がロイヤリティになると仮定した場合、売上300万円では15万円、売上500万円では25万円のコストが毎月発生します。
ほかのランニングコストに比べると負担は小さめですが、場合によってはロイヤリティが経営を圧迫してしまうことも。
計算方式は本部によって異なりますが、年間にすると数百万円のコストになるケースは決して珍しくないので、各開業プランのロイヤリティの仕組みはしっかりと確認することが大切です。
■競業避止義務や契約期間が設定されている
競業避止義務とは、フランチャイズ本部と類似のビジネスを制限する義務のこと。
この競業避止義務が契約内容に含まれている場合は、契約期間中はもちろんのこと、ケースによっては解約後にもそば・うどん屋を開けなくなる恐れがあります。
また、多くの開業プランに設定されている「契約期間」の存在も忘れてはいけません。
契約期間中に解約をすると、違約金などのペナルティが発生する可能性があるため、契約期間は原則として守る必要があります。
なお、そば・うどん屋の契約期間は「5年程度」に設定されているケースが主流です。
成功・失敗のポイント
ここからは、フランチャイズの成功・失敗のポイントを3つご紹介します。
■そば・うどん屋に適した物件を選べているか
そば・うどん屋をはじめとした飲食店では、「物件選び」が成功を大きく左右します。
広さとしては15坪程度あれば運営できるため、それほど大きなスペースは必要ありませんが、集客につながる「立地」は強く意識しなくてはなりません。
飲食店の立地を決める際には、特に以下のポイントを重視する必要があります。
・駅や主要道路から近いなど、アクセスがしやすい
・外から見て、駐車場がわかりやすい場所にある
・人通りが多く、多くの人の目につきやすい
・周辺エリアに競合店が少ない
上記の条件を満たしているだけで、運営後の集客状況は大きく変わってくるので、物件の立地を決める前には市場調査にも力を入れておきましょう。
■人件費、原材料費を抑えられているか
人件費、原材料費は、飲食店の成功のカギを握る重要なポイントです。
ランニングコストのなかでも非常に大きな費用となるので、できる限り抑えるための工夫をしなければなりません。
人件費、原材料費を抑える対策としては、需要に合わせて仕入れを調整したり、業務を効率化したりする方法が挙げられます。
また、無駄な人件費が発生している場合には、営業時間を短縮化する方法も人件費削減につながるでしょう。
ただし、フランチャイズ本部の経営方針によっては、取り組めない対策もいくつか出てきます。
たとえば、仕入れルートが提供されている開業プランでは、勝手に仕入れ先を変更することが難しいので、各本部の経営方針やルールはしっかりと確認しておくことが必要です。
■コンセプトと客層がマッチしているか
そば・うどん屋のような飲食店を長く続けるためには、明確な「コンセプト」が必要になります。
コンセプトがあれば経営方針がブレにくいですし、固定客も作りやすくなるので、経営の安定感がぐっと高まります。
ただし、コンセプトと客層がマッチしていなければ、多くのお客を呼び込むことはできません。
たとえば、学生街に高級志向のそば・うどん屋を開くと、集客面のハードルは一気に上がってしまいます。
したがって、加盟するフランチャイズを選ぶ際にはコンセプトはもちろん、メインとなる客層や立地も強く意識しましょう。
そば・うどん屋のフランチャイズを始めるときの準備
そば・うどん屋のフランチャイズを始めるときの主な準備は、「店舗・研修（教育）・資格」の3つです。
準備が不足していると思わぬトラブルが発生するため、以下で各準備の詳細をしっかりとチェックし、開業に向けて万全の状態を整えておきましょう。
店舗
移動販売などの一部のビジネスを除き、そば・うどん屋の開業では店舗用の物件が必要になります。
また、単に物件を取得するだけではなく、コンセプトに合わせて内外装を整えたり、設備・機材も導入したりしなければなりません。
さらに、立地を選ぶための市場調査も含めると、店舗の用意だけで数ヶ月かかることが予測されます。
これらの準備が遅れると、フランチャイズ契約や開業にも大きな影響が出てくるので、店舗の準備には早めに取りかかることが大切です。
研修・教育
店舗の準備が整い、フランチャイズ契約を結んだ後には、オーナー自身の研修やスタッフ教育に取り組みます。
研修内容は加盟先によって異なりますが、そば・うどん屋の研修期間は「3週間程度」が一般的。
実際の研修では、調理の仕方から機器の取り扱い方までを幅広く学べるので、独学で学ぶよりも効率的に基本スキルを身につけられるでしょう。
また、研修によって身につけた知識・スキルをもとに、スタッフ教育をすることも忘れてはいけません。
スタッフの質はお店の評判にも関わってくるため、教育のための時間はしっかりと確保することが必要です。
資格・届出
そば・うどん屋をはじめとした飲食店を経営する場合には、「食品衛生管理者」の有資格者を店舗に置き、「飲食店営業許可」を届け出る必要があります。
また、収容人数が30名以上の店舗では「防火管理者の届出」、調理に井戸水や湧き水を使用する場合には「水質検査成績書」の取得も必要です。
これらの資格・届出の手続きを怠ると、営業基準を満たしていないとして罰金刑・懲役刑が科せられる可能性もあるので、必要な手続きはきちんと済ませておきましょう。
そば・うどん屋のフランチャイズ本部選びのポイント
そば・うどん屋のフランチャイズの本部選びで重要なポイントとしては、大きく以下の3つが挙げられます。
- 必要なサポートが備わっているか
- 初期費用や人件費、原材料費を抑えやすいか
- 本部のコンセプトと、自身のビジネスプランがマッチしているか
開業時・開業後にさまざまなサポートを受けられる点は、フランチャイズ開業の最大のメリットとも言えるポイント。
だからこそ、各本部のサポート体制はしっかりとチェックし、必要なサポートが備わっている開業プランを選ぶことが大切です。
一見するとサポートが充実しているように見えても、場合によっては不要なサポートばかりが用意されている可能性もあるので、「自分に必要なサポート」は慎重に見極めましょう。
経営面においては、店舗関連費をはじめとした初期費用と人件費、原材料費に目を向けることが重要になります。
たとえば、居抜き物件でも開業できるプランや、仕入れ量を調整しやすいプランなどを選べば、これらのコストを大きく削減できます。
初期費用と人件費、原材料費の負担は非常に大きいため、この2つを意識して各本部の経営方針を確認してみましょう。
最後に、経営の自由度を下げないためには、「本部のコンセプト」と「自身のビジネスプラン」を比較することが必要になります。
この2つがかけ離れていると、不本意な状態で経営を続けることになるので、次第に大きな不満やストレスを溜めてしまうでしょう。
競合避止義務や契約期間なども意識しながら、自身のビジョンとマッチする本部を選ぶことが大切です。
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最後に、そば・うどん屋と同じ飲食業で現在積極的に独立開業希望者を募集中のフランチャイズ本部をご紹介します。
元祖豚丼屋TONTON
『元祖豚丼屋TONTON』は、全国物産展で集客No.1を誇る豚丼専門店です。
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ほっともっと
『ほっともっと』は、全国に2,000店舗以上展開する弁当屋のフランチャイズ本部です。
大きな強みは、やはり圧倒的なブランド力と商品力。開業資金が290万円と飲食業のなかでも低い（10分の1以下）ことも魅力の一つです。
鶏白湯専門店 つけ麺まるや
『鶏白湯専門店 つけ麺まるや』は、業界でも人気上昇中の鶏白湯に特化したメニューで人気のラーメン屋フランチャイズです。
低資金・未経験・少人数での開業が可能で、投資回収までも早いことが強み。本部のサポートも充実しているので、安心して開業できます。
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公開日：2020年07月28日
