【年代別】独身で早期リタイアするために必要な貯金額は？早期リタイアを実現するコツも紹介
最終更新日：2022年10月24日
独身で早期リタイアをして自由な暮らしを楽しみたいと考える人も少なくありません。しかし独身で早期リタイアを実現するためには、リタイア後に安心して生活していくだけの十分な蓄えを準備しておく必要があるでしょう。
今回は独身で早期リタイアをするためのコツや年代別に必要な貯金額の目安を解説します。
目次
早期リタイアとは
早期リタイアは定年退職前に仕事を辞めることですが、一体どういうことなのでしょうか。まずは早期リタイアの詳しい意味、早期リタイアと混同しやすいセミリタイアやFIREとの違いを解説します。
早期リタイアの意味
早期リタイアとは、定年まで働くのではなく自分のタイミングで会社を辞めて自由な時間を手にすることです。早期退職と訳される英語の「early retirement」を基に、「アーリーリタイア」とも呼ばれています。
一般的に60歳以降の年齢になると、定年退職をする人がほとんどです。しかし早期リタイアは終身雇用前に退職後の生活資金の蓄えがあれば、働く必要はないと考えるなど、自らの意思で退職を選択します。
セミリタイアやFIREとの違い
早期リタイアは退職後に収入を一切得ない一方、セミリタイアは、退職後もパートやアルバイトなど働く時間が限定的な労働をすることです。自分の都合に合わせて働く時間や日数を決めて、無理のない範囲で収入を得る生活を送れます。
FIREは、「Financial Independence, Retire Early」の頭文字をとった略語で、株式・不動産投資の運用益などの不労所得を得て働かない生活を送ることです。
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独身で早期リタイアをするメリット
独身で早期リタイアをした場合、いくつかのメリットが得られます。
自分に必要な生活費だけ貯金すればいい
独身で早期リタイアをすると、配偶者や子どもを養う必要がないため、既婚者よりも蓄えておくべき貯金額は少なくて済みます。家族を養っている場合は、家族全員の生活費や子どもの教育費、家族が住める広さの物件の家賃や住宅ローンなども考えなければなりません。
独身なら、自分が生活していくだけの蓄えがあれば良いため、生活に必要な貯金額を達成するまでの期間を短くでき、早期リタイアを実現しやすくなります。
想定外の出費が必要になるリスクが少ない
既婚者の場合、想定外の費用が発生するケースがあります。たとえば、家族がケガや病気をしたときは治療費や入院費が必要です。子どもを私立の学校に通学させたり、大学生活で必要な仕送りをしたりなど、そのときになってみなければ分からない出費が発生する可能性もあります。
また、子どもが独立した後も、子どもの結婚や出産のための資金が必要になるケースもあるでしょう。独身なら、家族に対する想定外の出費を心配する必要がありません。
リタイア後は好きなように生活できる
好きなように生きても家族に迷惑をかける心配がないため、自由度の高い生活ができます。リタイア後は、趣味や習い事などの好きなことをしながら暮らせるでしょう。
たとえば、人口密集度の高い都会から離れて落ち着いた暮らしをしたいなら、地方に移住して田舎にある古民家などに住み、DIYや家庭菜園・アウトドアなどを楽しむことも可能です。
好きな場所に住める
配偶者や子どもがいる場合、配偶者の勤務先や子どもの学校までの距離などを考えて住居を決めることになるでしょう。
独身の場合、家族の希望を聞く必要がないため自分が好きな場所に住めます。田舎暮らしや海外移住のほかにも、特定の住まいを持たずにホテル・マンスリーマンションなどを転々とする生活も可能です。
家族を説得する必要がない
扶養家族がいる場合、早期リタイアしたいことを家族に相談して了承を得る必要があるでしょう。家族から定年退職までは働き続けると思われていた場合、収入を充てにされているケースが多く、収入源を失うことへの不安から反対されることも少なくありません。独身であれば、家族を説得する必要がないため自分で決断して実行できます。
独身で早期リタイアをするデメリット
独身で早期リタイアをすると、さまざまなデメリットが発生する場合があります。
結婚や出産をしたら計画倒れする可能性がある
独身で早期リタイアをした後に結婚して家族構成が変わった場合、結婚式や出産などの想定外の費用が発生し、リタイア後の生活費が不足するリスクがあります。自分の生活費のみを考慮して資金計画を立案していた場合、家族ができることで年間の出費額が増えて計画倒れになるかもしれません。
孤独を抱えやすい
独身で早期リタイアをすると、仕事関係の人付き合いがほとんどなくなり、普段から接する人が少なくなるため、孤独を抱えてしまう人も少なくありません。元気であれば積極的に新しいコミュニティを見つけて参加できますが、ケガや病気をすると特に不安を感じやすくなるものです。
一人で過ごすことが苦手な人は、趣味や習い事などを通じて新しい人間関係を構築するのも孤独を紛らわす一つの方法といえるでしょう。
周囲の目が気になりやすい
早期リタイアをして昼間に仕事をしないで出かけていると、近所の人から「ニート」や「リストラ」と勘違いされる場合があります。さらに独身のため、「いつまでも結婚していないのは、性格や結婚観などに問題があるのかもしれない」といった誤解を招くこともあるかもしれません。
独身で早期リタイアする場合、自身の性格や状況によっては、周囲の目が気になって生活しづらくなる可能性があることも考慮しておく必要があります。
【年代別】独身の早期リタイアに必要な貯金額の目安
ここからは、独身で早期リタイアを実現するために必要な貯金額の目安を年代別に紹介します。
30代独身の早期リタイアに必要な貯金額の目安
65歳までの年金の受給を受けない期間と、65歳以降の年金の受給期間中に発生するとされる支出を分けて計算することで、早期リタイアするために必要な貯金額の目安を把握できます。
総務省の調査によると、単身世帯の月平均の生活費は150万506円です。これを基に計算した場合、30～65歳までにかかる生活費は年間180万円程度、65～88歳までの生活費は年間156万円程度の資金が必要になることが分かります。
出典：家計調査報告 家計収支編2020年(令和2年)平均結果の概要｜総務省
また、厚生労働省の発表によると、2022年の簡易生命表を基に推計された平均寿命は、男性が81.47歳、女性は87.57歳でした。老後の生活が88歳まで続くと仮定した場合に、早期リタイアに必要な貯金額はいくらなのか、年代別に紹介します。
生活に必要な費用の目安
上述の総務省の調査結果から、単身世帯の1ヵ月あたりにかかる平均生活費15万506円を基に計算してみましょう。まず30～65歳までにかかる生活費は年間180万円程度、65～88歳までに必要な生活費は年間156万円程度と仮定した場合、以下の計算式で生活に必要な費用の目安を算出できます。
- 30～65歳：180万円×35年＝6,300万円
- 65～88歳：156万円×23年＝3,588万円
30～88歳までにかかる生活費の目安は、6,300万円＋3,588万円＝9,888万円となります。ただし、税金などの非消費支出は別途で発生するため、目安として参考にしてください。
必要な貯金の目安
上記の計算結果からも30代独身で早期リタイアするなら、1億円程度の貯金や蓄えが必要ということになります。既婚者に比べて生活費を抑えやすい独身であっても、新卒採用から30歳までの数年間のうちに1億円程度を貯金するのは難しいでしょう。
1億円程度のお金を貯蓄するには、資格の取得や未経験の仕事に立候補するなどのスキルアップを図り、年収を上げることを目標にすることをおすすめします。また、本業とは別に得意なスキルを活かして副業で稼ぐことも選択肢に入れてみてください。
40代独身の早期リタイアに必要な貯金額の目安
40代で早期リタイアする場合、用意しておくべき貯金額は30代と大きく異なるのでしょうか。必要な貯金額の目安について以下で解説します。
生活に必要な費用の目安
前述した総務省の調査結果を基に計算した場合、次のような計算式で必要な貯金額を割り出せます。
- 40～65歳：180万円×25万円＝4,500万円
- 65～88歳：156万円×23年＝3,588万円
40～88歳までに必要な生活費は、4,500万円＋3,588万円＝8,088万円です。ただし、税金などの非消費支出は計算式に含まれていません。
8～9,000万円程度の貯金が必要
40代独身で早期リタイアを目指す場合、30代と比較してリタイア後の生活費が少なくなるため、30代よりも必要な貯金額は減らせます。しかし40代独身であっても、早期リタイアに必要な貯金額は8,000～9,000万円程度と高いため、給料だけでやりくりすることは簡単ではないでしょう。
40代は30代よりも働いた期間が長いため、余剰資金も多いはずです。余剰資金は運用して増やすのも一つの方法です。資産運用で得た利益を貯蓄に充てることで、40代独身で早期リタイアできる可能性が高まるでしょう。
50代独身の早期リタイアに必要な貯金額の目安
50代独身で早期リタイアを実現するために必要な貯金額の目安を解説します。
生活に必要な費用の目安
前述の総務省の調査結果を基に、50～65歳と65～88歳までにかかる生活費を以下にまとめました。
- 50～65歳：180万円×15年=2,700万円
- 65～88歳：156万円×23年＝3,588万円
50～88歳までに必要な生活費の目安は、2,700万円＋3,588万円＝6,288万円です。ただし、税金などの非消費支出は別途計算が必要です。
6,000～7,000万円程度の貯金が必要
50代独身で早期リタイアする場合は、6,000〜7,000万円程度の貯金が必要という事が分かりました。50代独身で早期リタイアする場合、30代や40代に比べて貯蓄に回す資金にも余裕ができる上に、用意しなければならない貯金額も減るため、貯蓄へのハードルは大きく下がるでしょう。
独身で早期リタイアを実現するコツ
独身で早期リタイアを実現させるには目的と資金計画を明確にし、目標を達成するための心の支えになる存在を大切にすることがポイントです。
早期リタイアの目的を明確にする
単に仕事から解放されたいという理由で早期リタイアを目指しても、目的が明確でなければ自分が何のために貯金をしているのかが分からなくなって目標を見失い、早期リタイアの計画が破綻する可能性があります。
まずは、なぜ早期リタイアしたいのかを考え、ゴールを明確にしましょう。早期リタイア後にどのような暮らしをしたいのかをイメージすることで貯蓄プランを想定でき、目標を明確にしておくことで、早期リタイア後の生活をイメージできるでしょう。
心の支えになる存在を大切にする
独身で早期リタイアを考える場合、家族や友人など心の支えになる存在がいることが大切です。
配偶者や子どもがいる人に比べて、独身者は心の支えになる存在が身近にいないケースが少なくありません。心の支えになる存在がいれば、つらいときに励ましてもらえたり、困ったときに助けてもらえたりするでしょう。一人で頑張りすぎてストレスを溜め込んでしまうといった精神的負担を軽減できます。
余裕のある資金計画を立てる
独身で早期リタイアした場合、計画の途中で養う家族が増える可能性が考えられます。1人分の生活費と想定外の事態に備えた資金では家族を養えるだけの費用を賄えない場合もあるため、資金計画を立てる際は余裕を持たせましょう。
途中で結婚しなかったとしても、結婚を想定した資金を蓄えておくことをおすすめします。なぜなら、早期リタイア後の生活レベルを計画よりも上げることができるため、より充実したライフプランを実現できるからです。
独身で早期リタイアするには？まとめ
早期リタイアは、退職後に自由な生活ができますが、セミリタイアと違って退職後の収入がなくなるため、資金計画が不可欠です。独身で早期リタイアをするために必要な貯金額の目安は、30代が1億円程度、40代は8,000～9,000万円程度、50代は6,000～7,000万円程度です。
年齢が若いうちに早期リタイアするほど、短期間で多くの資金を用意することになります。効率良く早期リタイアに必要な資金を貯めるには、余剰資金を資産運用に回して利益を得るなどの方法も検討してみてください。
公開日：2022年10月26日
